伝達の会議「オンラインでいい」過半数　リクルート調査

リクルートは2日、会議形態に関する調査で、情報や事業方針を伝えるのにオンライン会議が有効とする回答が過半数だったと発表した。意見交換や合意形成のための会議は対面を重視する人が多い。リモートワークで従業員満足度を高め、効率を高めるには、集まる意味を見極めたコミュニケーションを図る必要がありそうだ。

オフィス勤務者を対象に調査した。「オンラインの方が対面より有意義」または「オンラインでも効果は同じ」と回答した割合は、「情報伝達のための会議」で54%、「経営や事業方針伝達のための会議」で60%だった。

創発的な「意思決定・合意形成のための会議」は、「対面のほうが有意義」との回答が40.5%で、最も多かった。「ブレインストーミングや意見交換のための会議」も「対面のほうが有意義」との答えが最多だったが、役職によって回答が分かれた。

管理職は44.2%が「対面が有意義」としたのに対し、一般社員は「対面でもオンラインでも同じ」が37.4%で最多だった。割り当てられた業務を遂行する立場ではテレワークが利用しやすく、若い世代ほどオンライン環境になじんでいるためとみられる。

オンライン会議は一方向からの情報伝達には適しているが、双方向の「かぶせ合い」の会話は難しい。特性を理解したうえでコミュニケーションの満足度を高める必要があるが、「集まる目的で対面やオンラインを使い分けている」と回答した人は全体の28.5%にとどまった。

リクルートワークス研究所の辰巳哲子主任研究員は「集まる目的を当事者全員が自覚しなければ、離職にもつながりかねない」と指摘する。求職者は企業選びにテレワークの実施を重要視している。企業がテレワーク利用の選択肢を用意し、「従業員らが集まる目的が決められているかは重要なテーマだ」（辰巳氏）。

調査はリクルート内の研究機関「リクルートワークス研究所」が10月14～18日に実施。三大都市圏で従業員50人以上の企業で働く4202人から回答を得た。