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トップアナリストが読む 2022年の波乱相場

日経ヴェリタス「第34回人気アナリスト調査」

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機関投資家が株式アナリストを評価する、日経ヴェリタス「第34回人気アナリスト調査」のランキングが決まった。混迷のウクライナ情勢や米国の金融政策の行方など、2022年の株式市場は例年にも増して波乱要因が多い。業種別と市場関連の32部門でトップに輝いたアナリストに、それぞれの視点で相場の潮流を先読みしてもらった。

米供給制約の動向がカギ


総合1位 SMBC日興証券 村木正雄氏

2022年の投資環境で大事なのは、米連邦準備理事会(FRB)の金融政策よりも、米国での供給制約の行方だ。これが解消に向かうかどうかで、経済とマーケットの反応は大きく異なるだろう。

FRBは雇用と物価という2つの責務を負う。このうち雇用は失業率が4%程度と完全雇用の水準にあり、物価上昇については高すぎるほどだ。目標を2つとも達成した状態は金融危機以降は極めてまれで、緩和の維持は正当化できない。正常化や引き締めは既定路線だ。
市場は3月の利上げ幅などFRBの短期的な動きに注目しているが、政策金利を2%以上、10年実質金利を0.5%以上の中立水準に戻す手順の議論にすぎない。

正常化路線が変わらないとすれば、大事なのはそれがどのような経済環境下で進むかだ。仮に供給制約が解消せずインフレ圧力が続き、FRBが金融正常化を強いられる場合、米経済を冷やし景気後退に向かうリスクもある。こうなると外需企業のウエートが高い日本株にも非常にマイナスだ。米景気失速が業績を下押しするうえ、リスク回避の円高も株価の重荷になる。

一方、供給制約やインフレ懸念が解消されれば、FRBは景気回復のなかで秩序だって正常化を進められる。16年後半が近い状況だったが、このときは米長期金利が上がるなかで変動性指数(VIX)が低下し、円安・ドル高が進んだ。円金利の上昇も期待でき、金融株や自動車関連などの景気敏感株にとって追い風となる。

投資戦術として、まずは供給制約が残るという前提のもとで守りを固めておき、改善が見え始めたら景気回復や円安・金利上昇が恩恵になる銘柄を機動的に組み入れるのが有効だ。そのタイミングを計るには、米サプライマネジメント協会(ISM)の景況感指数と期待インフレ率をあわせて見るのがいいだろう。景況感が高いままで期待インフレ率が下がり始めれば、景気好転のサインといえる。...

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