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当代随一の米バブル研究者、日本株を推奨

米運用会社GMOの共同創業者であるジェレミー・グランサム氏といえば、日本の平成バブル、IT(情報技術)バブル、米サブプライムローンのバブルの崩壊を的確に予測してきたという当代随一のバブル研究者だ。その同氏が、20日付けGMOホームページに寄稿。バブル後期を示唆する「投資家のクレージーな行動」がみられることに言及した。ミーム銘柄(はやりの株)、電気自動車(EV)銘柄への集中的投資、仮想通貨のドージコイン、非代替性トークン(NFT)を具体的事例に挙げ、米国株は「スーパーバブルの暴落が進行中」とした。

そのうえで、投資家はどうすべきかについても言及。「まず米国株を避けよ。新興国株と特に日本株を推奨」と記した。バブル予測を的中させてきた人物の発言ゆえ市場内で説得力はある。そもそもウォール街の最新のスローガンは「ゴー!インターナショナル」。米国株中心のポートフォリオを外国株に分散せよ、ということだ。そこで圧倒的に欧州株が次の選択肢として挙げられるが、アジア先進国株として日本株に注目する動きも出始めた直後のことだ。

時あたかも米連邦公開市場委員会(FOMC)を控え、先週の米国株価には異常な動きが目立った。水曜、木曜、金曜と3日連続で、日中、前日比プラス圏に戻しても、引け前1時間から下げが加速して結局安値圏で大引けという、後味悪い値動きが続いた。特に21日は、クロージングベルが鳴り続ける間にもダウが50ドル近く下落を続けた。週末、ウクライナで新たな動きが出るやも知れず、出口に駆け込む投資家群を連想させた。

しかも、先週はネットフリックスが1日で20%以上急落。つられてディズニーも7%近く急落。アマゾンも6%近く下がり、人気株売りの連鎖に歯止めがかからない。広く投資家が保有する銘柄が相次いで炎上のごとき下げに見舞われた。この現象をマクロ経済の視点で見ると、負の資産効果が生じて、米国内総生産(GDP)の7割を占める個人消費が萎える可能性もある。

既に、2021年12月の米小売売上高が前月比1.9%減少という経済統計サプライズもあった。こうなると、株価変動には一線を画す米連邦準備理事会(FRB)も、無視はできまい。タカ派に転じたFOMC内部でも、ハト派が息を吹き返し、利上げ棚上げ論が議論される可能性もあろう。新型コロナウイルスのオミクロン型も引き続き視界不良だ。果たしてFOMCは利上げの見切り発車ができるか。3月利上げ開始、年間4回利上げを織り込んだ市場が慌てて利上げトレードの巻き戻しに走るシナリオにも留意する必要がありそうだ。

なお、グランサム氏は仮想通貨に関しては、裸の王様に例え、「多くの投資家が、『仮想通貨』の派手な衣装を褒めたたえている。非常に複雑で普通の人たちは理解できないが、信じている。私は信じない。このような状況で私は、信じることより回避することを学んできた」と述べている。この週末にはビットコインが35000ドル水準まで暴落した。過剰流動性相場の代表格とされた仮想通貨は、株価との順相関関係を強め、弱気相場入りのレッテルを貼られている。

一時は「なんでも上がる相場」とまで言われた過剰流動性相場が終わる過程では反動で「なんでも下がる相場」という局面も出かねない。特にスタグフレーション(景気停滞と物価上昇の併存)となると、ほぼ全員負けのシナリオだ。このような市場環境では、恐怖相場が一巡すれば、これまで売られ過ぎの日本株から、見直し買いが入る可能性はあろう。

「日本株を物色すると、まるでデパートのバーゲン会場に来たみたいだ」。グランサム氏の寄稿文を読み、久しぶりに日本株をチェックしたヘッジファンドのファンドマネジャーのつぶやきである。

豊島逸夫(としま・いつお)
豊島&アソシエイツ代表。一橋大学経済学部卒(国際経済専攻)。三菱銀行(現・三菱UFJ銀行)入行後、スイス銀行にて国際金融業務に配属され外国為替貴金属ディーラー。チューリヒ、NYでの豊富な相場体験とヘッジファンド・欧米年金などの幅広いネットワークをもとに、独立系の立場から自由に分かりやすく経済市場動向を説く。株式・債券・外為・商品を総合的にカバー。日経マネー「豊島逸夫の世界経済の深層真理」を連載。
・ブルームバーグ情報提供社コードGLD(Toshima&Associates)
・ツイッター@jefftoshima
・業務窓口はitsuotoshima@nifty.com
  • 出版 : 日経BP
  • 価格 : 1,045円(税込み)

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