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市場の期待インフレ率上昇加速、9年ぶりの高水準

21日のNY市場で、米市場参加者のインフレ期待を映す「ブレーク・イーブン・インフレ率(BEI)」10年ものが2.60の大台を突破して2.64まで上昇した。これは2012年9月14日の2.64%以来の高水準だ。

生産制約や賃金上昇によるインフレ懸念が想定より長期化するとの観測が強まっている。現地経済テレビでも、中国関連物資を多く扱うロサンゼルス港湾関係者が出演して、港湾内の混乱は収まらず、トラック運転手不足で、港湾からの出荷遅延が悪化していると語った。

一方、米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長は、供給サイド由来のインフレが、当初の見込みより長引く可能性を明言しつつも、来年には沈静化すると考えられるので一時的との見方を変えていない。市場では、物価上昇2%以上のオーバーシュートを許容するFRBが、結局、経済過熱の抑え込みに関して後手に回るリスクが意識されている。「パウエル議長が判断を誤る可能性」が期待インフレ率の上昇加速を誘発しているといえよう。

21日には、米10年債名目利回りが、一時1.7%の大台を突破する場面もあった。しかし、米財務省が毎日発表する米10年債実質利回りは、20日のマイナス0.92%から、21日のマイナス0.96%へと、マイナス幅を拡大している。

かくして実質金利が下落すれば、リスク資産は買われる傾向になるので、名目で1.7%突破でも、米株価への影響は限定的だ。

なお、市場の潮流を見れば、期待インフレ率は10月に入り、2.38%から2.64%まで上昇が加速している。今後、2.7~2.8%の水準になり3%も視野に入ると、ドル実質金利もさらに下落することになろう。金利上昇は株価下落の要因という、市場のこれまでの経験則は、再考の必要があろう。

豊島逸夫(としま・いつお)
豊島&アソシエイツ代表。一橋大学経済学部卒(国際経済専攻)。三菱銀行(現・三菱UFJ銀行)入行後、スイス銀行にて国際金融業務に配属され外国為替貴金属ディーラー。チューリヒ、NYでの豊富な相場体験とヘッジファンド・欧米年金などの幅広いネットワークをもとに、独立系の立場から自由に分かりやすく経済市場動向を説く。株式・債券・外為・商品を総合的にカバー。日経マネー「豊島逸夫の世界経済の深層真理」を連載。
・ブルームバーグ情報提供社コードGLD(Toshima&Associates)
・ツイッター@jefftoshima
・業務窓口はitsuotoshima@nifty.com
  • 出版 : 日経BP
  • 価格 : 1,045円(税込み)

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