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イエレン氏「金利高は良いこと」 市場は「謎の金利安」に動揺

イエレン米財務長官は、ロンドンで開催された主要7カ国(G7)財務相会合後、メディアに「10年ほどは、あまりに低すぎるインフレ、あまりにも低すぎる金利と戦ってきた」「(正常な金利環境に)戻ることが望まれる」「それは決して悪いことではなく、むしろ良いことだ」と語った。金利高を正当化・容認する発言として市場では注目され、きたるべきテーパリング(量的緩和の縮小)にも腹をくくり覚悟していた。

ところが、米連邦公開市場委員会(FOMC)の利上げ検討・タカ派姿勢が鮮明になった今、ドル長期金利は下落している。想定外の展開に市場は動揺している。

イエレン氏の説に従えば、「今後もあまりに低すぎるインフレ、あまりにも低すぎる金利と戦う」ことになるのか。「望まれる正常な金利環境には戻れない」のか。金利安は「決して良いことではなく、むしろ悪いこと」なのか。

今週は、パウエル米連邦準備理事会(FRB)議長をはじめ多くのFOMC参加者が公的な場で発言するが、前FRB議長のイエレン財務長官のご託宣も聞いてみたいものだ。「謎のドル金利安」をいかに説明するのか。

さらに、米国市場の期待インフレを示す指標である10年ブレーク・イーブン・インフレ率(BEI)が、6月15-16日開催されたFOMC後に急落していることも不気味だ。

昨年末の1.99から、5月には2.54まで上昇していたが、今や反落傾向が顕著だ。

FRBはFOMC終了後に発表した経済レポートで2021年のインフレ率予測を前回発表の2.4%から3.4%に引き上げた。しかし、2022年は2.1%に落ち着くと見ている。

パウエルFRB議長は「年後半のインフレ傾向は一時的」と、繰り返し述べているが、市場も、FRBがインフレは抑え込むとの見方に傾いているとも読める。市場で人気が高かったインフレトレードも巻き返され、商品市場は全面安の展開である。

なお、18日のニューヨーク市場では、ブラード・セントルイス連銀総裁のタカ派的発言が注目された。

しかし、冷静に見れば、同氏以外にもFOMC参加者には22年利上げ予測者が6人いる。さらに、23年に利上げを予測している参加者は計13人にのぼる。ちなみに、同氏は、今年、FOMCでの投票権を持たない。

たまたま、同氏発言が、18日現地市場寄り付き前の時刻に生出演のかたちで流れたので、投機筋に格好の材料扱いされた感が強い。

ドル金利安といっても、どこまでが市場の実勢を映すのか、今しばらく、冷静な見極めが必要であろう。

豊島逸夫(としま・いつお)
豊島&アソシエイツ代表。一橋大学経済学部卒(国際経済専攻)。三菱銀行(現・三菱UFJ銀行)入行後、スイス銀行にて国際金融業務に配属され外国為替貴金属ディーラー。チューリヒ、NYでの豊富な相場体験とヘッジファンド・欧米年金などの幅広いネットワークをもとに、独立系の立場から自由に分かりやすく経済市場動向を説く。株式・債券・外為・商品を総合的にカバー。日経マネー「豊島逸夫の世界経済の深層真理」を連載。
・ブルームバーグ情報提供社コードGLD(Toshima&Associates)
・ツイッター@jefftoshima
・業務窓口はitsuotoshima@nifty.com
  • 出版 : 日経BP
  • 価格 : 1,045円(税込み)

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