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商品型投信の1年騰落率、エネルギー関連が上位

投信観測所

新型コロナウイルス危機からの経済回復に伴う実需増加や供給制約などを背景に、原油や天然ガスなどエネルギー価格が高騰している。国内公募の追加型株式投資信託(上場投資信託=ETFを除く)のうちコモディティー(商品)型ファンドを対象に、過去1年間の騰落率をランキングしたところ、投資対象とする商品の種類によって運用成績の明暗が分かれた(図表)。

トップは「UBS原油先物ファンド」。原油の国際指標となる米国ニューヨーク市場のWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油先物の動向を反映する投資成果を目指して運用を行う。1年騰落率は123.5%、10月の月間騰落率は8.8%だった。WTI原油先物の期近物は10月、世界的な原油需給のひっ迫観測から7年ぶりに高値を更新した。

上位にはエネルギー関連のインフラ事業を主な収益源とするMLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)を組み入れるファンドが目立った。米国の金融商品取引所に上場するMLPは共同投資事業形態を取り、不動産物件の賃料を主な収益源とする不動産投資信託(REIT)と仕組みが類似する。

2位はソシエテ・ジェネラルがMLPで運用する「米国エネルギー・ハイインカム・ファンド<愛称:エネハイ>」。1年騰落率は112.4%、10月の月間騰落率は9.2%だった。表のランキング上位5位までのファンドはすべて1年騰落率が90%を超えた。

一方で、米国長期金利の上昇などを受けて、利息が付かない金(ゴールド)に投資するファンドの運用成績はさえなかった。円安・米ドル高が進行し、為替ヘッジありのタイプは1年騰落率が軒並みマイナスに沈んだ。

(QUICK資産運用研究所 戸崎志賀)

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