日経平均反発、57円高の2万7875円　上値追いは限定的

15日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に反発し、前日比57円29銭（0・21%）高の2万7875円91銭で終えた。前日に大きく下げた後で、一部の主力銘柄に自律反発を見込んだ買いが優勢だった。米株価指数先物が日本時間15日の取引で上げ幅を広げる場面では、日経平均先物にも買いが入った。日経平均の上げ幅は100円を超える場面があった。

前日は日経平均が800円近く下げ、東証プライムの9割超の銘柄が下落した。同日の米株式相場が上昇したことが支えとなって、東京市場では買いが先行した。政府が10月にも新型コロナウイルスの水際対策を緩和するなどと伝わり、需要回復への期待から、空運や鉄道、消費財などインバウンド（訪日外国人）関連の上昇が目立った。

積極的に上値を追う動きは限られた。米連邦準備理事会（FRB）が積極的な金融引き締めを続けるとの見方は根強い。円安・ドル高が進みやすいなかで、政府・日銀による円買いの為替介入への警戒も高まっている。中国が外国製の医療機器を締め出そうと動いていることも伝わり、関連銘柄の売りにつながった。

市場では前日の米株式相場の戻りが鈍かったことを不安視する声もある。米株価指数先物が日本時間15日の取引で伸び悩む場面では日本株にも売りが出て、日経平均が一時、下落に転じた。

東証株価指数（TOPIX）は反発した。終値は前日比2・97ポイント（0・15%）高の1950・43だった。

東証プライムの売買代金は概算で2兆3326億円。売買高は8億9754万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は960と、全体の5割強を占めた。値下がりは773、変わらずは104だった。

ファストリや東エレク、ソフトバンクグループが上昇した。資生堂やJR東日本、ANAHDも高かった。一方、テルモやオリンパス、アドテストが下落。日本製鉄や川崎汽も売られた。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕