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投信運用、バリュー型ファンドが成績好調

投信観測所

国内株式で運用する投資信託で、割安(バリュー)株を多く組み入れたファンドの成績優位が鮮明になってきた。新型コロナウイルスのワクチン接種の進展に伴って世界的に経済活動の正常化が進み、インフレ期待が高まったことなどが背景にある。ここ数年以上続いていた成長(グロース)株優位の相場の潮目が変わり、昨年末あたりからバリュー株復活の兆しが強まっている。

国内株式相場はバリュー優位

年初からの国内株式市場の値動きに目を向けると、PBR(株価純資産倍率)が低い銘柄で構成する東証株価指数(TOPIX)のバリュー指数が高PBRのグロース指数を上回り、バリュー優位となっているのがわかる(図表1)。

国内公募の追加型株式投資信託(上場投資信託=ETF、ラップ・SMA・DC専用、ブルベア型、通貨選択型などを除く)のうち、国内株式型のファンド(QUICK独自の分類)を9月末時点の年初来リターン(分配金再投資ベース)でランキングしたところ、上位にはバリュー型のファンドや高配当ファンドが数多く登場している(図表2)。

「日本製鉄グループ株式」が成績首位に

上昇率1位となったのは「日本製鉄グループ株式オープン」で、年初来リターンはプラス40.6%。このファンドは日本製鉄と上場するグループ会社を時価総額に応じた比率で組み入れる。8月末のレポートによると、組み入れ上位銘柄は日本製鉄(48.72%)、日鉄ソリューションズ(11.88%)、大同特殊鋼(7.61%)などで、割安感のある景気敏感株の代表格である日本製鉄の比率が高い。日本製鉄は年初来で53.2%上昇しており、ファンドのリターンに大きく寄与している。

一方、年初来リターンの下位には成長株へ投資するグロース色の強いファンドや、情報通信業やサービス業に属する企業の組み入れ比率が高いファンドがずらりと並ぶ。下位の4ファンドは年初来リターンがマイナスだった。

バリュー株優位の相場はまだ始まったばかり。今後も世界経済の回復傾向が続き、金利上昇が意識される展開となれば、足元の状況はより鮮明になり、長期化していく可能性がある。

(QUICK資産運用研究所 平原武志)

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