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世界経済やや鈍化、0.1ポイント下方修正 OECD見通し

経済協力開発機構(OECD)は21日、2021年の世界の実質経済成長率が5.7%になるとの予測を発表した。新型コロナウイルスのデルタ型の感染拡大や、サプライチェーン(供給網)の混乱などを踏まえ、5月時点の前回予測から0.1ポイント下方修正した。世界経済の着実な回復を見込む一方、インフレのリスクについて警鐘を鳴らした。

日本は0.1ポイント下方修正し、2.5%とした。緊急事態宣言が長引き、消費の低迷が全体の足を引っ張る構図が続いている。米国は0.9ポイントの下方修正とし、6%の成長を見込む。中国は前の見通し(8.5%)を据え置いた。一方、ユーロ圏は1.0ポイント上方に改め、5.3%になると予測した。

物価上昇率は多くの国・地域で上方修正した。特に米国は21年が3.6%、22年は3.1%と高い伸びが続く。物価上昇は22年後半に向けて伸びが鈍化していくと見込むが、短期的なインフレ加速のリスクもあるとした。

感染力が強いデルタ型の広がりで、短期的には成長の勢いが弱まると指摘。感染拡大が世界的な供給網の混乱やコスト高を招くとした。米国やカナダ、英国、一部の新興国でインフレのリスクが急速に高まっているとも分析した。より強力な公共投資の重要性が必要としながらも、中長期的な財政健全化の重要性も改めて訴えた。

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