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「集中治療医」3倍の7200人必要 学会、コロナ受け提言

学会は重症患者の治療に対応できる集中治療医の育成が必要と提案した=一部画像処理しています

日本集中治療医学会は13日、新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえ、重症患者の治療に当たる医師の育成強化を求める提言を発表した。学会は医師の経験や専門試験などに基づき、重症者治療を担う「集中治療医」を2127人認定している。提言では3倍以上の7200人が必要と試算。外科や麻酔科のように診療科の区分に「集中治療科」を設けることも提案した。

コロナ下で日本の医療体制が逼迫した背景について「人口当たりの集中治療室(ICU)病床数が少ないことが最大の問題」との分析を示した。感染拡大の第5波で重症者は大幅に増え、8月には19日連続で過去最多を更新したほか、全国で2200人を超える日もあった。9月12日時点で18日ぶりに2000人を下回ったが、入院できずに自宅療養中に亡くなるケースも目立った。

提言は、将来の感染症に備え、平時から計画的な人材確保を促す内容。人工呼吸器などに習熟した看護師の育成の必要性も示した。広域搬送や集中治療医による遠隔診療の重要性にも言及した。

日本のコロナ重症患者の救命率は6月末時点で8割で、体外式膜型人工肺(ECMO、エクモ)が必要なケースでも7割近い。5割程度とされる欧米に比べても高い。西田修理事長は「人工呼吸器やエクモに慣れていない病院で治療すると、救命率は一気に下がる」と懸念し、こうした対応ができる集中治療医の育成を訴えた。

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