落札額は6300万円 「月の塵(ちり)」競売のワケ

1969年、人類が初めて月面に降り立とうとしたとき、月着陸船のはしごに立ったニール・アームストロングは、月面の質感は「ほとんど粉のようだ」と米テキサス州ヒューストンの管制センターに報告した。
10分後、彼は月面の塵(ちり)をすくい上げた。人類が地球以外の天体から初めて採取したサンプルだ。それから50年以上たった2022年4月13日、その塵のひとつまみが新しい所有者の手に渡った。オークションに出品された月の塵を50万4375ドル(約6300万円)で落札した匿名の人物は、人類史の一部を所有することになった。
米航空宇宙局(NASA)は長年、アポロ計画で地球に持ち帰られた月の石や塵は米国政府の財産であり、民間人が所有することは許されないと主張し、流出したサンプルを取り戻すために多大な努力を重ねてきた。2011年には、文鎮に埋め込まれた米粒大の月の石を売ろうとしていた74歳の女性をファミリーレストラン「デニーズ」に誘い出し、これを押収している。

今回出品された月の塵は、そのような原則のまれに見る例外となった。「こんなことは二度と起こらないでしょう」と、英競売会社ボナムスの専門家アダム・スタックハウス氏は言う。
米国の宝である月の塵は、なぜオークションに出品されることになったのだろうか? そこに至るまでの長く複雑な経緯は以下の通りだ。
勝手についてきた塵
まず、問題の月の塵は「くっつきやすい」という特異な性質によって地球にもたらされた。
月面を覆う細かい塵は「レゴリス」とも呼ばれる。月には大気がないため、レゴリスは常に吹き付けている太陽風(太陽から噴き出すプラズマの流れ)によって静電気を帯びている。この静電気のせいで、宇宙飛行士のブーツ、手袋、宇宙服、コード類、道具類など、あらゆるものに塵が付着してしまう。


アームストロングが月面で最初に採取したサンプルをテフロン袋に入れたときにも、袋の外側に細かい塵が付着した。地球に持ち帰るために、サンプルはテフロン袋ごと「LUNAR SAMPLE RETURN(月サンプルリターン)」と書かれたジッパー付きの保護袋に入れられた。今回出品されたのは、保護袋の内側の繊維に入り込んでいた粒子だ。
スタックハウス氏は、この塵を見ると「歴史的な瞬間を間近で見ているような気がします」と話す。「ある意味、タイムマシンのようなものです」

不正のち訴訟
数十年前、NASAは保護袋を含む品々をカンザス州ハッチンソンにあるコスモスフィア宇宙博物館に貸し出した。しかし、いつの間にか保護袋は行方不明になってしまった。
同博物館のマックス・アリー元館長が2002年に退任した後、スタッフは行方不明の品々の調査を始めた。その結果、アリー氏が博物館の所蔵品を個人的なコレクションと一緒に売却し、利益を着服していたことが明らかになった。アリー氏は、詐欺、窃盗、マネーロンダリングの罪で、3年の禁錮刑と13万2000ドル(約1660万円)の罰金を言い渡された。
連邦政府がアリー氏の財産を捜索したところ、さらに多くの貴重な品々が見つかった。押収品の中にはサンプルリターンの保護袋も含まれていたが、カタログ番号が間違っていたため、当局は当時、その重要性に気付かなかった。連邦保安局は、アリー氏から押収した宇宙関係のコレクションをネットオークションに出品し、罰金の支払いに充てた。
イリノイ州インバネスに住むナンシー・リー・カールソンさんは、この白い袋と、繊維の中に入り込んでいた塵を、わずか995ドル(約12万円)で落札した。彼女がこの袋が本物であることを確認してもらうためにNASAのジョンソン宇宙センターに送ったところ、衝撃的な答えを受け取った。袋は本物だっただけでなく、中に入っていた塵が、アポロ11号の乗組員が持ち帰った最初の月のサンプルの特徴や組成と一致していたのだ。
NASAの方もこれに驚き、国の宝だとして袋の返還を拒否した。NASAの広報担当者ウィリアム・ジェフス氏は2017年の声明で、「これは個人が所有すべきものではありません」と述べた。「科学的に価値が高いだけでなく、ある世代の米国人が関わった大規模な国家事業の成果だからです」
カールソンさんは黙っていなかった。彼女は袋の返還を求めてNASAを訴え、勝訴して袋を取り戻すと、2017年にオークションに出品して180万ドル(約2億3000万円)で売却した。ちなみにNASAは、今回のオークションについて何度もコメントを求められているが、一度も回答していない。
2年後、カールソンさんは再びNASAを訴えた。NASAが調査の際に袋を損傷したうえ、中に入っていた月の塵の一部をまだ返していないというのだ。実際、NASAの科学者は、袋の繊維に入り込んでいた月の塵の一部をカーボンテープにくっつけ、分析のためにアルミ製の小さな試料台に貼り付けて保管していた。カールソンさんは、袋が当初の見積額よりも安い値段でしか落札されなかったのはそのせいだと主張した。
その後、NASAはカールソンさんと和解し、塵を貼り付けた6個の試料台のうち5個を彼女に返却した。それが、今回ボナムスでオークションにかけられたサンプルだ。
科学への影響
今回のサンプルの競売が科学に及ぼす影響については、科学者の間で意見が分かれている。
「どのサンプルも重要で、新しい事実を教えてくれる可能性がある、と答えるのがお約束です」と、米ベイラー大学の惑星地球物理学者ピーター・ジェームズ氏は言う。しかし、1969年から1972年にかけて月面着陸に成功した6回のアポロ計画では合計382キログラムのサンプルが持ち帰られており、今回オークションに出品されたサンプルは、そのほんの一部にすぎない。今回のサンプルはすでにNASAによって分析されているうえ、これよりもはるかに大きな同様のサンプルが現在も研究に利用できるため、ジェームズ氏は、今回の競売が科学者にとって大きな損失であるとは考えていない。
その一方で、地球に持ち帰られたサンプルの一つひとつが月の歴史と地質について新しい情報をもたらしてきたことも事実だ。月の石の分析結果は、月の起源に関する最も有力な仮説につながった。つまり、生まれたばかりの地球に火星サイズの天体が衝突し、舞い上がった破片が放出され、やがて冷え固まって地球唯一の自然衛星になったというジャイアント・インパクト説だ。
月には今でも驚くほど大量の水が存在していることを明らかにしたのも、アポロ計画で持ち帰られたサンプルの研究だった。1960年代末から1970年代初頭にかけて行われた初期の分析では、岩石中に閉じ込められた微量の水は検出できなかった。しかし、月を周回する探査機が水の痕跡を発見したことを受け、アポロ計画による月の石を超高感度の機器を用いて分析しなおしたところ、水の存在が確認された。
月の水は、人類が再び月を訪れたり、その他の天体に進出したりするための鍵となる。将来、この水を利用できるようになれば、宇宙への旅人が地球から持ち出す荷物を減らせるからだ。
科学者たちは今も、アポロ計画が持ち帰った月の石を研究している。NASAの宇宙化学者ジェイミー・エルシラ・クック氏は2019年に、サンプルの一部は「まだ生まれていない科学者が、まだ開発されていない機器を使って、まだ問われていない疑問に答えるために使えるように」長期保管されていると語っている。
2022年の3月にも、1972年に採取・封印されたサンプルの1つが開封された。人類を再び月に送り込むNASAの「アルテミス計画」の策定に役立てるためだ。
カナダ、ライアソン大学の惑星科学者で教育開発者でもあるサラ・マズルーイ氏は、研究者たちがほんの小さな月の塵を研究できることを願いながら、多大な労力を費やして研究計画書を作成している点を強調し、「オークションで売られるのを見るのは、あまりいい心地はしません」と話す。
だがマズルーイ氏は、今回の競売により、月のサンプルを教育のために利用できる可能性が広がるかもしれないと、かすかな希望を抱いている。「いつかは、エリート科学者でなくても月のサンプルを入手できるようになるかもしれません」
月の資源は誰のもの?
宇宙法の専門家は、今回の競売を少し違った角度から見ている。多くの国が、月やその先の天体へのミッションに向けた準備を進めているなかで、宇宙資源の採掘と利用が、近い将来に現実のものとなるかもしれない。このような活動は、1967年に発効した「宇宙条約」の適用を受ける。
宇宙条約は、現代の宇宙法の基礎となる国際協定だ。宇宙での軍事作戦の禁止や、地球外の天体の領有権を主張することの禁止など、将来の宇宙活動に関する指針を与えているが、不十分な点も多い。例えば「宇宙資源の利用は想定されていませんでした」と、米セキュアワールド財団の宇宙法顧問で米ジョージタウン大学の特任教授を務めるクリストファー・ジョンソン氏は説明する。
近年、米国やアラブ首長国連邦(UAE)を含むいくつかの国では、天体から採取した資源の所有権を国民に認める法律が制定されている。今回の競売は、宇宙資源の所有、使用、転売の合法性をさらに強固なものにするものだと、ジョンソン氏は指摘する。
米クリーブランド・マーシャル法科大学院の国際宇宙法の専門家マーク・サンダール氏は、月の資源の採掘と売買について一般の人々が話すきっかけになる訴訟は、どんなものでも有益だと言う。宇宙資源の採掘を実現させるためには、公共の利益と個人の利益のバランスについて多くの議論が必要だ。
「この問題については、私たちは出発点に立ったばかりです」とサンダール氏は話す。
(文 MAYA WEI-HAAS、訳 三枝小夜子、日経ナショナル ジオグラフィック)
[ナショナル ジオグラフィック 日本版サイト 2022年4月15日付]
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