再エネ開発の今と未来　「九州エネルギー考」まとめ読み

九州エリアでは太陽光を中心に再生可能エネルギーの開発が進んでおり、電源全体に占める割合は4割に迫っています。九州電力は、全国の大手電力に先駆けて2050年までのカーボンニュートラル実現を宣言しています。加速する再エネ開発の現状と課題を九州の現場から考えます。

国内の太陽光発電はこの10年で急速に急拡大し、設置済みのパネルは2億枚に上ると推定されています。今後、寿命を迎えていくパネルの大量廃棄が懸念されており、パネルの延命やリサイクル、リユースが重要な課題となります。

国内でも開発が本格化する洋上風力発電は、地域に人や投資を呼び込む「成長産業」となる可能性を秘めています。地域振興の効果を広げ深めていくには、地元にある有形・無形の資源を生かす攻めの姿勢が求められます。

国内の地熱発電の歴史は古いものの、開発にかかる費用と時間が拡大を阻んできました。国は2030年度までに導入量を2.5倍に増やす目標を掲げており、課題を乗り越える官民一体の取り組みが問われます。

バイオマス発電は、間伐材や生ごみなど未利用の資源を燃料とする安定電源として急拡大してきました。燃料の製造や輸送の過程も含めて「低炭素」といえるのか、厳しく評価する動きがここにきて広がっています。

脱炭素の切り札ともいわれる水素エネルギーですが、水素の製造や利用についてはまだまだ課題が多いのが現状です。遠い道の先にある水素社会に向かって一歩一歩、研究・開発を進め、利用の拡大を図っていく必要があります。