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堀場製作所の21年12月期、純利益2%増 半導体など回復

堀場製作所は15日、2021年12月期の連結純利益が前期比2%増の135億円になる見通しだと発表した。排ガス測定装置など自動車関連製品の販売が日本を中心に減少する一方、在宅勤務の浸透などによる半導体需要の増加で半導体メーカーの設備投資が増える見込み。年間配当は前期と同じ90円を計画する。

新型コロナウイルスの感染拡大などを背景に、血液測定装置などの医用分野や大気汚染計測機器などの科学分野も落ち込んでいたが、今期は販売が増える見通し。売上高は7%増の2000億円、営業利益は2%増の200億円と、コロナ禍前の19年12月期並みの水準に戻る見込みだ。

同日発表した20年12月期の純利益は前の期比15%減の131億円、売上高は7%減の1870億円だった。足立正之社長は記者会見で「20年12月期後半から自動車の販売台数は戻ったが、設備投資に遅れが生じている。21年12月期も予測が難しい」と話した。

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