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京都企業が仕事始め 経営トップら「成長に向け飛躍を」

日本電産京セラなど京都の主要企業が5日、一斉に仕事始めを迎え、経営トップが社員らに向けた年頭メッセージを発表した。新型コロナウイルスの感染拡大が続き経営を取り巻く環境が激変する中、脱炭素化といった新たな社会や顧客ニーズの変化に対応したビジネスモデルの変革を訴え、「成長に向けて飛躍できる年にしよう」(京セラの谷本秀夫社長)などと激励した。

日本電産の永守重信会長は「今年もコロナの波が続くだろう」としたうえで「世の中の移り変わりのスピードはますます加速している。勝ち組、負け組が鮮明に分かれ、変化に対応できる企業しか生き残れない」と訴えた。主力事業として注力する電気自動車(EV)用駆動モーターや、工場自動化などで市場拡大が見込まれるロボット向けモーターなどを念頭に「劇的な変化を大チャンスととらえ、事業計画達成にこだわりを持ってほしい」と鼓舞した。

京セラの谷本社長は「今年は新製品、新規ビジネスを創出する取り組みをさらに強化する」と宣言した。人工知能(AI)を使った協働ロボットへの参入や、完全子会社化する米レーザーメーカーなどを足がかりに「将来の成長発展に向けた新たな試みを実行に移し、さらなる変革をもたらす」と強調した。ロームの松本功社長は「多様な働き方を継続し、会社としての競争力強化につなげる」とした。

小売業のトップからも「変化に対応してほしい」などの声が相次いだ。ワコールホールディングスの安原弘展社長は「困難はむしろ最大の機会。顧客ニーズの大きな変化の中にこそ新たな発展のもとがある」と指摘した。子会社のタカラバイオが創薬事業で存在感を示す宝ホールディングスの木村睦社長は「新たなチャンスを見いだして取り組み、顕在化した社会課題の解決に貢献する」と意欲を示した。

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