ジェトロと万博協会が国際シンポ、「SDGs推進を」

日本貿易振興機構（ジェトロ）と2025年国際博覧会（大阪・関西万博）の運営主体「日本国際博覧会協会」は3日、万博への期待と関西の可能性について有識者らが議論する国際シンポジウムを開いた。ジェトロの佐々木伸彦理事長は主催者あいさつで「大阪・関西万博を日本企業が国際ビジネス機会と捉え、SDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けて推進できれば」と期待を述べた。

国際シンポは「コロナ後の未来社会、EXPO2025への期待、関西の可能性」を主題に、オンラインでの開催となった。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマとする万博を未来社会の実験場と位置づけ、大阪・関西がどのように世界的な課題解決に貢献できるかを話し合った。万博協会の石毛博行事務総長は「新型コロナウイルスに直面したこの時代だからこそ、（いのちをテーマとする）万博の意義が高まった」と強調した。

基調講演で、ジュネーブ国際高等問題研究所のリチャード・ボールドウィン教授は「お互いを理解し、協力し合うことが課題解決につながる。今回の万博はその絶好の機会となる」と期待感を示した。万博テーマ事業プロデューサーの石黒浩・大阪大学栄誉教授は「いのちについて忘れがたい感動をもたらす展示、物理的、仮想的な会場を使って世界中の人に集まってもらえる仕組み、多様な人間の未来と多様ないのちのあり方に関する議論の3つが、万博成功のための大事な要素だ」と訴えた。