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OECD、2021年11月の物価上昇率 25年ぶり高水準に

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【ウィーン=細川倫太郎】経済協力開発機構(OECD)が11日発表した2021年11月の加盟38カ国の消費者物価指数(CPI)は前年同月比5.8%上昇した。伸び率は前月より0.6ポイント拡大し、1996年5月以来約25年ぶりの大きさになった。天然ガスや原油などエネルギー価格を中心に歴史的なインフレに見舞われている。

エネルギー価格の上昇率は27.7%。供給不足への懸念を背景に天然ガスが欧州を中心に高騰し、ガソリンなど石油関連製品の上昇も進んだ。相次ぐ異常気象などで食料価格も5.5%上昇した。半導体不足や物流の混乱、人手不足などによる供給制約も物価を押し上げている。

主要国のCPIをみると、米国が6.8%、ドイツが5.2%、英国が4.6%それぞれ上昇した。トルコは21.3%上昇と群を抜いて高い。金利引き下げの影響で通貨リラが下落し、輸入品の値上がりで記録的な物価高を招いた。

物価安定を使命とする各国の中銀は対応を急ぐ。英イングランド銀行(中央銀行)は21年12月に利上げを決め、金融緩和からの脱却に乗り出した。米連邦準備理事会(FRB)による早期の金融引き締め観測も強まっている。

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