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Apple10~12月、利益20%増 半導体不足押しのけ最高益

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【シリコンバレー=白石武志】米アップルが27日発表した2021年10~12月期決算は売上高が前年同期比11%増の1239億4500万ドル(約14兆2000億円)、純利益は20%増の346億3000万ドルだった。半導体不足で供給面の制約を受けつつも主力のスマートフォン「iPhone」部門を伸ばし、売上高と純利益はそろって四半期ベースで過去最高を更新した。

1株当たりの利益は2ドル10セントとなり、事前の市場予想(1ドル89セント前後)を上回った。堅調な業績が好感され、27日の米国市場の時間外取引でアップル株は終値を上回って取引されている。

製品・サービス別の売上高は全体の6割近くを占めるiPhoneが9%増の716億2800万ドルとなり、事前の市場予想(678億ドル前後)を上回った。独自設計した半導体「M1」搭載モデルが好調なパソコン「Mac」の売上高は25%増の108億5200万ドルとなる一方、半導体不足の影響が大きかったタブレット端末「iPad」は14%減の72億4800万ドルだった。

地域別の売上高は香港と台湾を含む中華圏の伸びが大きく、21%増の257億8300万ドルだった。中国政府は高速通信規格「5G」の普及に力を入れており、iPhone新機種の販売に追い風となった。米州は11%増の514億9600万ドル、欧州は9%増の297億4900万ドルだった。

アップルが力を入れるアプリや音楽・動画配信などサービス部門の売上高は24%増の195億1600万ドルだった。新型コロナ禍の「巣ごもり消費」の拡大によって、全サービスを足し合わせた有料会員数は過去1年間で3割近く増え7億8500万人を超えた。

27日のアナリスト向け電話会見でルカ・マエストリ最高財務責任者(CFO)は半導体不足による供給制約は21年10~12月期をピークに「小さくなる見込みだ」と述べた。不確実性が続くことを理由に22年1~3月期の売上高の予想数値は示さなかったが、増収基調を維持して1~3月期として過去最高を更新する見通しを示した。

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