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米住宅価格15年ぶり上昇率 3月13% 過熱感も

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米住宅市場の需給が逼迫している=ロイター

【ニューヨーク=後藤達也】S&Pダウ・ジョーンズ・インディシーズが25日発表した3月のS&Pコアロジック・ケース・シラー住宅価格指数(全米)は前年同月比13.2%上昇した。上昇率は2005年12月以来、約15年ぶりの大きさとなった。経済対策や株高で家計の懐が潤う一方、木材などの不足も相まって価格上昇が加速している。

主要20都市を対象にした指数では13.3%上昇し、市場予想(12.3%)を大きく上回った。この指数では上昇率は2013年12月以来の大きさだった。指数を開発したエール大のロバート・シラー教授は最近の価格上昇について「インフレを加味した実質ベースでみると、これまで経験のない勢いだ」と指摘する。

全米の幅広い地域で住宅価格が上昇しているが、2020年以降は郊外の人気も高まっている。新型コロナウイルスの流行を機に在宅勤務が増え、都市部から郊外へ移り住む人が増えている。建築資材や建設員の不足による供給制約で中古住宅の需給が逼迫している。

強力な経済対策で家計の持つ余裕資金は増えている。米国株も最高値圏にあり、富裕層の購買力も大きく上昇。資産運用の観点から住宅を買おうとする動きも増えており、数百万ドル(数億円)以上の高級物件も売れ行きが伸びている。

ただ、急激な価格上昇への警戒感も出ている。2005年の住宅バブルはのちの金融危機の起点となった。米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長は住宅ローンが05~06年当時ほど膨らんでいないため「バブルとは考えていない」としつつも、住宅市場の動向へ注視を深めている。

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