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米半導体NVIDIA、純利益53%増 11~1月期ゲーム好調

【シリコンバレー=佐藤浩実】米エヌビディアが24日発表した2020年11月~21年1月期決算は、売上高が前年同期比61%増の50億300万ドル(約5300億円)だった。二本柱である、ゲームとデータセンター向け半導体をともに伸ばし、初めて50億ドルを上回った。純利益は53%増の14億5700万ドル、2四半期連続で過去最高となった。21年2~4月期は53億ドル前後の売り上げを予想する。

11~1月期のゲーム部門の売上高は67%増の24億9500万ドルだった。年末商戦期にあたり、パソコンでゲームを遊ぶために使うGPU(画像処理半導体)の販売を伸ばした。暗号資産(仮想通貨)のマイニング(採掘)をするためにGPUを購入した人も増え、部門売上高は8~10月期と比べても10%増加した。

またデータセンター部門の売上高は97%増の19億300万ドルだった。米アマゾン・ドット・コムや米グーグルなど、クラウド事業者に納める人工知能(AI)計算用の半導体が堅調だった。エヌビディアは20年4月にイスラエルの同業メラノックス・テクノロジーズを買収しており、同社を連結対象に加えた効果も表れた。

一方で、自動運転技術の開発に使う半導体など自動車部門の売上高は前年同期と比べて11%減の1億4500万ドルにとどまった。新型コロナウイルスの流行を受けて投資分野を見直す動きが広がり、同部門の売り上げは前年割れが続いている。映画スタジオなどプロの動画編集事業者向けの販売額も7%減った。

エヌビディアは20年5~7月期に初めてデータセンター部門の売上高がゲーム部門を上回った。ただ年末商戦向けの出荷が始まった8~10月期は再びゲームが最大の事業分野となり、11~1月期も同様の傾向が続いた。

21年1月期通期では売上高は53%増の166億7500万ドル、純利益は55%増の43億3200万ドルだった。

エヌビディアは20年9月に、ソフトバンクグループから英半導体設計大手アームを買収することで合意した。ただアームの主要顧客である米クアルコムなどが懸念を示し、英国などが競争上問題がないか調査を始めている。22年の成立を見込んでいるが、条件の見直しや撤回を迫られる可能性もある。コレット・クレス最高財務責任者(CFO)は24日の決算会見で「各国の規制当局と建設的な対話をしている。当局はテクノロジーの生態系全体にとっての便益を重視するはずだ」と話した。

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