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米メディア大手が事業統合計画 米報道、CNNやHBO含む

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【ニューヨーク=大島有美子】米通信大手のAT&Tとメディア運営のディスカバリーが、メディア事業の統合を計画していることが16日、わかった。米英メディアが報じた。競合同士が手を組み、統合が実現すれば、企業価値が約1500億ドル(約16兆円)の巨大なメディア連合が誕生する。インターネット配信が勢いを増すなか、デジタル時代に対応するため、既存メディアの再編のうねりが加速している。

AT&Tは傘下にメディア部門のワーナーメディアを持つ。ワーナーメディアを切り出し、ディスカバリーと統合して新会社をつくる計画だ。AT&Tの取締役会が16日に会合を開き、取引を承認したという。近く発表になる見通しだ。

詳細は明らかになっていないが、AT&Tが大株主となり、ディスカバリーの株主も新会社の株式を保有する。新会社は上場するという。

ワーナーメディアの傘下にはニュース局のCNNやドラマ局のHBO、映画のワーナー・ブラザースなどが含まれる。AT&Tは2016年、当時のタイムワーナーを854億ドルで買収すると発表。米司法省が競争を阻害する可能性があるとして買収阻止を求めて提訴したが、18年に連邦地裁が認めたのを受け、同部門をワーナーメディアとして子会社にしている。

今回の動きの背景には、動画配信サービスのネットフリックスやウォルト・ディズニーの躍進が指摘されている。新型コロナウイルス下の巣ごもり消費も追い風に会員を増やしており、3月末の世界会員数はネットフリックスで2億764万人、ディズニーで1億360万人に及んだ。

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