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米ディズニーも動画配信の伸び鈍化 1~3月は13%減収

(更新)
米ディズニーの本社

【シリコンバレー=佐藤浩実】米ウォルト・ディズニーが13日発表した2021年1~3月期決算は売上高が前年同期比13%減の156億1300万ドル(約1兆7010億円)、純利益は96%増の9億100万ドルだった。新型コロナウイルスによる映画館やテーマパークの営業制限が緩み、業績改善が進みつつある。一方、動画配信サービスでは会員数の伸びの鈍化が目立った。

「ディズニー+(プラス)」を中心とする動画配信部門の売上高は59%増の39億9900万ドルだった。「ワンダヴィジョン」や「ファルコン&ウィンター・ソルジャー」といったマーベル・スタジオが製作する連続ドラマの配信が本格化し、3月末のディズニープラスの会員数は20年12月末より870万人多い1億360万人となった。

ただ、「巣ごもり」によって1600万人を上回る増加が続いた過去3四半期と比べると勢いは減速した。市場予想(1440万人)にも届かず、13日の米市場の時間外取引でディズニー株は一時5%下落した。競合の米ネットフリックスも会員増のペースが落ちており、同社は「コロナ下で(会員獲得の)先食いがあった」と説明していた。

ディズニーによれば、減速は1~3月期に目立った新規参入国がなかったためだという。24年に2億3000万~2億6000万人の会員という目標について、ボブ・チャペック最高経営責任者(CEO)は「順調に進んでいる」と説明。3月に米国などで実施した値上げに関して「解約率の大幅な上昇はない」と強調した。同事業の営業損益は2億9000万ドルの赤字(前年同期は8億500万ドルの赤字)だった。

他の主要事業では映画配給を中心とする「コンテンツ販売・ライセンス」部門の売上高が36%減の19億1600万ドルとなり、20年10~12月期の56%減から改善した。マーベルなどの大型作品で公開延期を続けた一方、3月は米国で映画館の再開が進み「ラーヤと龍の王国」や「ノマドランド」を上映した。

テーマパークとグッズ販売からなる部門の売上高は44%減の31億7300万ドルだった。上海ディズニーランドの客足が19年を上回る水準に回復したものの、米カリフォルニア州でテーマパークの休業が続いたため4億ドル強の営業赤字(前年同期は7億5600万ドルの黒字)となった。

米ディズニーランドは4月30日に13カ月ぶりに再開した。ワクチン接種の進展に伴って来場者数の制限も緩みつつあり、4~6月期はテーマパーク事業の業績改善が進む見通しだ。

再開した米ディズニーランドを訪れたゲスト(カリフォルニア州)

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