不振の米ベッド・バス、追加人員削減　7四半期連続赤字

【ニューヨーク=白岩ひおな】経営再建中の米生活雑貨販売大手、ベッド・バス・アンド・ビヨンドは10日、追加の人員削減を進める方針を明らかにした。破産申請を含む抜本的な立て直し策を検討しており、「組織の規模を適正化する必要がある」とし、最大で1億ドル（約132億円）のコストを圧縮する。米アマゾン・ドット・コムなどとの競争激化で経営が悪化しており、手元資金の確保を急ぐ。

同社は新型コロナウイルス禍でのデジタル対応の遅れなどが響き、業績悪化が続いていた。大量の商品を高く積み上げて購買意欲を高める販売手法が特徴だったが、資金繰りの悪化で仕入れを減らし、商品不足から客離れを招いていた。

スー・ゴーブ最高経営責任者（CEO）は同日の投資家向け説明会で、財務状況の悪化を受けて人員削減などで、「全社的に8000万～1億ドルの追加的なコスト削減を実行している」と述べた。ゴーブ氏は新たな人員削減の対象について「本社や物流、店舗など全体」に及ぶと説明した。人数など規模の詳細は言及しなかった。

同日には従業員に宛てたメモで、アヌ・グプタ氏が務める最高変革責任者のポストを廃止することも明らかにした。

同社は業績悪化を受けて、2022年8月にも従業員の約20%の削減や約150店舗の閉鎖を発表。5日には破産申請や債務の再編、事業の縮小や資産売却などを検討していると明らかにしたばかりだ。

10日に発表した22年9～11月期決算では、3億9300万ドルの最終赤字を計上した。赤字は7四半期連続。5日に公表した速報値（3億8580万ドル）からさらに損失額が増え、赤字幅は前年同期から42%拡大した。店舗の資産に関する約1億ドルの減損を含む。売上高は33%減の12億6000万ドル。営業キャッシュフローは3億760万ドルのマイナスだった。