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Microsoft、日本でクラウドゲーム 2021年中に本格参入

【シリコンバレー=佐藤浩実】米マイクロソフトは10日、2021年中に日本でクラウドゲームの一般提供を始めると明らかにした。ゲームの遊び放題サービスの利用者に対し、追加料金なしでクラウドゲームもプレーできるようにする。有力作品を抱えるゲーム大手が本腰を入れることで、日本での市場拡大に弾みがつきそうだ。

100以上のゲームを「Xbox」やパソコンにダウンロードできる「XboxゲームパスUltimate」(料金は月1100円)の会員特典として、21年後半からクラウドゲームも遊べるようにする。米国や欧州では20年秋に始めたサービスだが日本では試験提供にとどまっていた。本格参入に向け、国内のデータセンターの整備を進める。

クラウドゲームはデータセンターのサーバーで演算処理を行い、映像をスマートフォンなどに伝送する。端末側のプロセッサーの処理能力が乏しくても映像表現が豊かなゲームを楽しめるのが特徴だ。日本でのサービス開始時にはアンドロイドOSを搭載したスマホのほか、「サファリ」や「クローム」といったブラウザーを介してタブレット端末やパソコンでも遊べるようにする。

マイクロソフトはテレビやモニターにつないで使う、クラウドゲーム配信用端末を開発していることも明かした。スマートテレビを手掛ける企業と、クラウドゲームを遊びやすくする交渉も進めているという。実現時期は明らかではないが、テレビメーカーとの連携で利用を伸ばした米ネットフリックスの戦略を念頭に置く。

高価な専用機を必要としないクラウドゲームは近年、ゲームの新しい楽しみ方として注目を集めてきた。オランダの調査会社ニューズーによると、クラウドゲームの市場規模は21年に15億ドル(1640億円)に迫り、23年には50億ドルを上回る見通しだ。マイクロソフトやソニーグループといったゲーム会社だけでなく、米アマゾン・ドット・コムなどのIT(情報技術)大手も参入している。

ただ期待ほどには広がっていない面もある。商用化で先行した米グーグルは足元で戦略を見直しており、2月には社内のゲーム制作チームを解散した。クラウドコンピューティングの技術が優れていても、有力な作品がなければユーザーをつかめないことが浮き彫りになっている。

マイクロソフトは傘下のゲーム制作会社で手掛ける「マインクラフト」や「Halo」といった人気タイトルをそろえて、利用に弾みをつける考え。現在主流のダウンロード型のゲームサービスの特典にすることで、利用のハードルを下げる狙いもある。オーストラリアや南米でも日本と同時期にクラウドゲームの提供を始める。

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