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ディズニー動画配信、1億人突破 16カ月でNetflixの半数

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【シリコンバレー=佐藤浩実】米ウォルト・ディズニーは9日、動画配信サービス「ディズニー+(プラス)」の会員数が1億人を突破したと明らかにした。2019年11月の開始から16カ月で、米ネットフリックスの約半数の会員を獲得した。新型コロナウイルス下の「巣ごもり」で加入した顧客を新作ドラマでつなぎ留め、新規参入組で最速の成長を遂げている。

ボブ・チャペック最高経営責任者(CEO)が同日に開いた株主総会で明かした。当初から強みとしていた映画の豊富さに加え、マーベル・スタジオのIP(知的資産)を活用した「ワンダヴィジョン」や、映画「スター・ウォーズ」の派生作品「マンダロリアン」といった連続ドラマが継続的に視聴する会員の増加に寄与した。

コロナ下での積極的な世界展開も短期間での会員基盤の強化につながった。同社によれば、ディズニープラスの展開国は9日時点で約60カ国にのぼる。カナダやオーストラリアなどの英語圏のほか、最近では欧州やシンガポール、インドといったアジアで会員を増やしている。日本でも1月のワンダヴィジョンの公開に合わせて加入する人が増加した。サービスの料金は米国で月7ドル、日本では同770円。

チャペック氏は「質の高いコンテンツづくりへの投資を大幅に増やす」と話し、年100本以上の新作を配信する方針を示した。動画配信事業は投資先行で赤字が続くが「最優先のビジネス」と位置づける。20年10月には、映画やテレビ番組を配信しやすくするための組織変更を実施した。

動画配信サービスでは、最大手のネットフリックスの会員数が20年12月末までに2億人を突破した。厳密には計測時期が異なるものの、ディズニーはすでにネットフリックスの約半数の会員を獲得したことになる。両方のサービスを併用する人が多いようだ。

ディズニーと同時期には米アップルが動画配信に参入し、20年には米メディア各社もサービスを始めた。コロナ下での競争を経て、コンテンツ力の差を背景とする成長率の差が目立ってきている。

ディズニーが2月に公表した2020年10〜12月期決算は、テーマパークの閉鎖や配信サービスへの投資が響き、純利益が前年同期比99%減の1700万ドルにとどまった。ただお膝元の米カリフォルニア州で「ディズニーランド」の再開にめどが立つなど、業績改善の兆しが出始めている。

※掲載される投稿は投稿者個人の見解であり、日本経済新聞社の見解ではありません。

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