グーグルマップ、「環境配慮ルート」を優先　米国で

【シリコンバレー=奥平和行】米グーグルは6日、地図アプリ「グーグルマップ」を更新し、環境負荷が低い経路を優先的に表示すると発表した。同日に米国で始め、2022年から欧州やほかの地域に広げる。航空券の検索やショッピングなどのサービスでも二酸化炭素(CO2)の排出量が少ないサービスや製品を見つけやすくする。

環境に関する取り組みを紹介する「サステナブル・ウィズ・グーグル」を開き、スンダー・ピチャイ最高経営責任者(CEO)が説明した。ピチャイ氏は「気候変動は現実の脅威だ」と述べ、一連の取り組みについて「ひとつひとつは小さいが、組み合わせることで大きな効果を生む」と述べた。

グーグルマップを利用した自動車の経路検索ではCO2の排出量が少ない「エコフレンドリールート」を優先表示する。所要時間がほかと大差ない場合はこの経路で案内するほか、より時間がかかる場合にも選択できるようにする。道路の傾斜や渋滞情報、交通量の予測をもとに環境負荷の低い経路を検索する。

同社はグーグルマップの変更により、22年にCO2の排出量を100万トン削減できると試算し、20万台の自動車の利用をやめるのと同様の効果だと説明している。

航空券の検索では6日から世界各地で、フライトや座席ごとのCO2の排出量を表示する取り組みを始めた。同じフライトの場合、1人当たりの利用面積が広いビジネスクラスやファーストクラスの方がエコノミークラスよりも排出量が多くなる。ショッピングでも食洗機などを検索した際に環境負荷を基準に結果を絞り込めるようにする。

グーグルなどのIT（情報技術）大手はデータセンターで大量の電気を使っており、環境保護団体などから対応を強化を求められてきた経緯がある。同社は20年、データセンターと社屋で使用するすべての電力を30年までに再生可能エネルギーとする目標を掲げ、他社でも同様の目標を設定する動きが相次いでいる。

グーグルのチーフ・サステナブル・オフィサー、ケイト・ブラント氏は、同社のデータセンターで使う電力の67%が再生可能エネルギーに切り替わっており、この比率が2年前より6ポイント上昇したと説明した。また、すでに5つのデータセンターで使用電力の約90%が再エネになっていると明かし、成果を強調した。