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21年の米新車販売、3%増1493万台 EV比率は3%に上昇

(更新)

【ニューヨーク=中山修志】全米自動車ディーラー協会(NADA)が11日発表した2021年の米国の新車販売台数は、20年比3.2%増の1493万台だった。半導体不足の影響でメーカー各社が減産を余儀なくされ、新型コロナウイルス危機で急落した20年実績からわずかな回復にとどまった。22年の新車販売は1540万台と予想した。

NADAの推計では、21年の新車販売に占める電気自動車(EV)の比率は2.9%と20年の1.6%から上昇した。プラグインハイブリッド車(PHV)は0.5%から1.2%に、ハイブリッド車(HV)は3.1%から5.4%にそれぞれ上昇した。

米新車販売は19年まで1700万台規模で推移してきた。新型コロナ危機で販売店が一時休止に追い込まれた20年は1447万台と大きく落ち込んだ。NADAは21年初頭、新型コロナ危機の影響が残るため同年の販売が1550万台にとどまると予想したが、半導体不足による減産の影響が響き予想を下回った。

メーカー別の米国販売はゼネラル・モーターズ(GM)が20年比13%減、フォード・モーターも7%減など米メーカーの落ち込みが大きく、市場回復を鈍らせた。米国市場を主力とする欧州ステランティスも2%減となった。

日本車メーカーはトヨタ自動車が同10%増、ホンダ日産自動車も9%増と比較的堅調だった。SUBARU(スバル)などを加えた6社合計の販売も579万台と9%増加し、市場を下支えした。トヨタはGMをおさえて海外メーカーとして初めて米国市場で首位になった。生産への影響が比較的少なかった韓国・現代自動車も19%増と伸ばした。

NADAは11日の発表資料で「半導体不足は徐々に改善しているが、影響は少なくとも22年の第2四半期(4~6月期)まで続く」と指摘。22年の販売を21年比3.4%増の1540万台と見積もった。

21年は新車の供給不足で顧客が中古車市場に流れ、中古車価格の高騰につながった。半導体不足は昨秋ごろから徐々に緩和してきたが、足元ではオミクロン型の感染拡大によるサプライチェーン(供給網)への懸念が広がっている。22年はメーカー各社がEVの販売を本格化する計画で、半導体を含む部品供給がどこまで正常化するかが市場回復のカギとなる。

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