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日本車6社の米国販売、1~3月17%増 ホンダ生産再開へ

ホンダは5日から北米工場を通常稼働に戻す(オハイオ州の完成車工場)

【ニューヨーク=中山修志】1日に出そろったトヨタ自動車など日本車メーカー6社の1~3月の米新車販売台数は前年同期比17%増の約150万台だった。新型コロナウイルス危機からの販売回復が本格化した。ホンダは同日、5日から北米の全工場で生産を再開すると明らかにした。

6社合計の販売が前年実績を上回ったのは四半期ベースで3年ぶり。前年は3月に米国で新型コロナの感染が広がり、販売が急落した。21年1~3月は新型コロナ危機前の19年同期(約154万台)とほぼ同水準に戻った。

メーカー別ではトヨタが20年同期比22%増の約60万台。ホンダが16%増、日産自動車が11%増など、5社が2桁増となった。三菱自動車は法人向け販売が低迷し、唯一前年割れだった。

半導体の調達難は当面続く見通し。トヨタは米国とメキシコの6工場で生産調整を行っており、4月以降も不安定な稼働が続く。米メーカーではフォード・モーターが米国とカナダの6工場で6月にかけて断続的に操業を止める方針を明らかにした。

一方、3月下旬から北米の大部分の工場を休止していたホンダは、イースター(復活祭)休暇明けの5日から全面的に操業を再開する計画だ。生産を約2週間止めたことで当面の部品を確保できたという。北米ホンダのデイブ・ガードナー副社長は「短期的には部品の調達が課題だが、足元の在庫で需要増に対応できる」と話す。

日系メーカーの北米の減産は3月半ばから本格化したため、販売への影響は4月以降に出そうだ。夏場にかけてルネサスエレクトロニクスの半導体工場の火災の影響が及ぶおそれもあり、部品調達では予断を許さない状況が続く。

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