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GMの10~12月、純利益4割減 半導体不足で販売減

【ニューヨーク=中山修志】米ゼネラル・モーターズ(GM)が1日発表した2021年10~12月期決算は、純利益が前年同期比39%減の17億ドル(約2000億円)だった。半導体の調達難で新車販売が低迷し、売上高が同10%減の335億ドルとなった。

10~12月の世界販売台数は30%減の147万台、21年通年では前年比8%減の629万台となった。世界シェアは20年の8.7%から7.6%に低下した。半導体不足で北米の完成車工場が大規模な生産調整に追い込まれたことが響いた。北米の10~12月の工場稼働率は前年同期の107%から70%まで低下し、新車不足で同市場の販売が約4割落ち込んだ。

21年12月期通期の売上高は前の期比4%増の1270億ドル、純利益は同56%増の100億ドルだった。22年12月期の純利益は前期並みの94億~108億ドルを見込む。半導体の調達難が緩和するものの、鉄鋼など原材料コストの高止まりが生産コストを押し上げる。

メアリー・バーラ最高経営責任者(CEO)は「米国と中国の半導体供給は改善している。22~23年にかけて複数の電気自動車(EV)工場が立ち上がり、25年までに北米で60万台のEV生産能力を確保する」と述べた。

22年の設備投資は90億~100億ドルと21年の73億ドルから2割以上増やす計画。1月に米ミシガン州に3番目の車載電池工場を建設する計画を発表するなど、EV関連の投資を拡大している。

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