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日本車6社の米新車販売5%減 7~9月、半導体不足で失速

【ニューヨーク=中山修志】トヨタ自動車など日本車メーカー6社が1日発表した2021年7~9月期の米新車販売台数は前年同期比5%減の136万台だった。8月後半から半導体不足による減産の影響が広がり、3四半期ぶりに前年実績を下回った。

トヨタの7~9月販売は同1%増の約56万6000台だった。2桁減だったホンダや日産自動車と比べて堅調だったが、単月では7月の前年同月比33%増から8月に2%減、9月に22%減と後半にかけて失速した。

7~9月はホンダが11%減、日産が10%減、SUBARU(スバル)が16%減と3社が2桁減となった。マツダは新型の多目的スポーツ車(SUV)の販売が伸び、13%増と好調を維持した。

東南アジアで新型コロナウイルスのデルタ型の感染が拡大し、マレーシアの半導体工場が止まるなどサプライチェーン(供給網)が寸断した。北米の自動車産業は5月ごろから半導体の調達が回復してきていたが、8月に入って調達難が再び深刻化し、工場の停止や生産調整が相次いだ。

米国の販売店の在庫は足元で約20日分と、通常の半分以下まで低下している。ニューヨーク州の日産の販売店の営業担当者は「(主力SUVの)『ローグ』は新車の店頭在庫がブルーとブラックの2種類だけ。その他の色は納車はいつになるか分からず、商談にならない」とこぼす。

米コンサルティング会社アリックスパートナーズは9月下旬のリポートで、半導体不足によって21年の自動車の世界生産が770万台減少し、損失が2100億ドル(約23兆円)にのぼる可能性があると指摘した。5月時点で390万台とみていた減産幅を2倍近くに修正した。

マレーシアの半導体工場は徐々に再開しており、供給の混乱は最悪期を脱したとの見方もある。米ゼネラル・モーターズ(GM)のスティーブ・カーライル副社長(北米担当)は1日「10~12月には半導体供給の混乱が緩和する。年末にかけて挽回生産に入る」と述べた。

GMは9月に北米の完成車工場の半分にあたる8工場を1~4週間休止した。7~9月の米国販売は同33%減の約44万台とトヨタを下回り、2四半期連続で米国で首位を逃した。

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