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NYダウ反落、29ドル安 Appleなどハイテク株に売り

(更新)

【NQNニューヨーク=川上純平】16日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落し、前日比29ドル79セント(0.1%)安の3万5897ドル64セントで終えた。15日の米連邦公開市場委員会(FOMC)で米連邦準備理事会(FRB)が金融引き締めに前向きな「タカ派」の姿勢を示したことが改めて警戒され、ハイテク株を中心に売りが出た。

ダウ平均は午前中に前日比262ドル上昇する場面があったが、その後は伸び悩み、午後に下げに転じた。ハイテク株が売られ、スマートフォンのアップルが4%安と下げを主導。ソフトウエアのマイクロソフト、顧客情報管理のセールスフォース・ドットコムも安い。

15日のFOMCを通過した直後は株式相場は強含んだが、同日の株高は「売り方の買い戻しにすぎなかった」(ミラー・タバックのマシュー・マリー氏)との指摘が聞かれた。16日は買い戻しが一巡すると、FRBの金融引き締めの加速を警戒した売りが高PER(株価収益率)銘柄のハイテク株を中心に出た。

利上げは警戒されているが、米景気への強気の見通しは揺らいでいない。好景気やインフレを織り込んで商品相場が軒並み上昇した。米株市場でも建機のキャタピラー、化学のダウ、石油のシェブロンなど資源高が追い風になりやすい銘柄が買われ、相場を支えた。来年以降の金利上昇を見越して金融株にも買いが広がった。米株市場全体でみればハイテクなどグロース株から、インフレに強い景気敏感株に資金が移る「セクターローテーション」が起きた。

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は反落し、前日比385.148ポイント(2.5%)安の1万5180.435で終えた。前日の上昇分(327ポイント)を上回る下げ幅となった。電気自動車のテスラや半導体のエヌビディア、ネット通販のアマゾン・ドット・コムなど大型株の下げが目立った。

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