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NYダウ横ばい 長期金利上昇でハイテク株は売られる

(更新)

【NQNニューヨーク=川上純平】14日の米株式市場でダウ工業株30種平均は横ばいとなり、前週末比1ドル05セント高の3万2945ドル24セントで終えた。15~16日の米連邦公開市場委員会(FOMC)を控えて米長期金利が2019年7月以来の水準に上昇し、相対的な割高感からハイテク株に売りが出た。半面、原油先物相場が大幅に下落し、ガソリン高が消費減退につながるとの警戒感が薄れたことが株式相場を下支えした。

FOMCでは18年12月以来の利上げが見込まれ、委員らの金利見通し(ドットチャート)でタカ派寄りの予想が示されるとみられている。14日の米長期金利は一時2.14%と19年7月以来の水準に上昇した。PER(株価収益率)が高いハイテク株への売りが強まり、スマートフォンのアップルや顧客情報管理のセールスフォース・ドットコムの下げが目立った。

市場では「米国のリセッション(景気後退)が意識される中、FOMCで米連邦準備理事会(FRB)の金融引き締めペースを見極めようと慎重になっている投資家が多い」(インスティネットのフランク・カッペレリ氏)との指摘があった。

一方、原油相場の下落は株式相場の支えだった。WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)先物の期近4月物は一時、2週間ぶりに1バレル100ドルを下回った。消費関連株が買われ、クレジットカードのアメリカン・エキスプレスと同業のビザが上昇。小売りのウォルマートも買われた。

原油安を好感しダウ平均は午前中は451ドル高まで上昇する場面があった。買い一巡後は長期金利上昇が嫌気され、午後には一時126ドル安まで下げるなど不安定な相場展開だった。

ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は大幅に3日続落し、前週末比262.588ポイント(2.0%)安の1万2581.220で終えた。電気自動車のテスラやネット通販のアマゾン・ドット・コム、半導体のエヌビディアの下げが目立った。

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