ステランティス、サムスンともEV電池　4000億円投資

【ソウル=細川幸太郎】欧州ステランティスと韓国電池大手のサムスンSDIは22日、合弁会社を設立し、米国で電動車用の電池工場を建設すると発表した。2025年に稼働し、年産40ギガワット時の生産能力を確保する。ステランティスは18日に韓国LG化学とも北米での電池合弁を発表しており、電池大手2社と組んで需要増に対応する。

両社が覚書を結んだ。具体的な建設地は現在検討中で、25年の稼働時には年産23ギガワット時、将来的に40ギガワット時まで拡張する。両社の投資金額は計4000億円規模とみられる。

ステランティスグループの米国やカナダ、メキシコの車工場に供給され、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）に搭載されるという。ステランティスはこれまでもサムスンから「フィアット」や「ジープ」ブランド向けに電池供給を受けてきた。

サムスンは現在、韓国とハンガリー、中国で電池工場を稼働させており、初めて米国進出を果たす。米国政府は電動車の普及促進を掲げて、EV電池のサプライチェーン（供給網）整備に補助金を出す方針を示している。米市場のEVシフトの潮流に乗り遅れないようにサムスンも米国進出を検討してきた経緯がある。

一方で、ステランティスは18日にLG化学の電池子会社、LGエネルギーソリューションと北米で電池の合弁会社を設立すると発表した。生産能力はサムスン合弁と同じ40ギガワット時を計画しており、サムスンの得意な安定性が高いとされる「角形電池」と、LG化学の軽量で高出力な「パウチ型電池」の2種類を安定調達する狙いがあるとみられる。

調査会社テクノ・システム・リサーチによると、20年の車載電池の世界シェアでサムスンは8.4%で4位。LGは22.7%で2位につける。急拡大するEV市場を背景に、首位の中国寧徳時代新能源科技（CATL）はじめ上位メーカーが投資競争を繰り広げている。安定調達先を確保したい完成車メーカーも巻き込む形で陣営づくりが活発になっている。