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不妊治療で女性の6人に1人が離職 順天堂大など調査

不妊治療を始めた女性の約6人に1人が離職していることが順天堂大学などの調査で明らかになった。治療で突発的に通院する必要があることや、職場の理解不足が要因として考えられるという。

東京、群馬、福岡の4つの医療機関で2018年にアンケートを実施し、1727人から回答を得た。不妊治療を始めたときに就労していた1075人の女性のうち、17%が退職や解雇を経験していた。離職に影響を与える要因を分析したところ、非正規社員の離職率は正社員より2.65倍高かった。治療に対して職場の支援がない女性は支援がある女性より1.91倍、不妊期間が2年以上の女性は2年未満の女性より1.82倍離職率が高かった。

不妊治療では頻繁に通院を求められるなどし、急に仕事を休む必要が出る例が多い。国内では体外受精で生まれる子供は今や16人に1人となった。来年4月から治療は保険適用され、男性も対象となる方向。順天堂大学の遠藤源樹准教授は「不妊治療に関する知識の普及や、働き方改革を進める必要がある」と話している。

(藤井寛子)

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