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東映の純利益17%減 10~12月、アニメ好調で減益幅縮小

映画3社の業績に回復の兆しがでてきた。東映が12日発表した2020年10~12月期の連結決算は、純利益が前年同期比17%減の23億円だった。4~6月期の8割減、7~9月期の7割減から減益幅が縮小。他社配給の「劇場版『鬼滅の刃』無限列車編」の好調や、映画館の座席制限緩和などが支えになった。もっとも足元ではコロナ禍の影響が再び強まっているとみられ、先行きは予断を許さない。

東映は10日には21年3月期の連結純利益が前期比59%減の47億円になる見通しだと発表していた。従来計画は26億円だった。子会社の東映アニメーションで「ドラゴンボール超 ブロリー」の上映権販売が好調なことなどを踏まえた。

東宝は1月中旬、21年2月期の連結純利益が前期比62%減の140億円になる見通しと発表。従来計画は90億円だった。松竹も1月中旬、21年2月期の最終損益が142億円の赤字になる見込みとし、従来計画よりも赤字が縮まる。

今後の懸念材料は新型コロナウイルスの再拡大だ。「シン・エヴァンゲリオン劇場版」などの作品は公開延期が決定している。洋画の配給も例年のようなペースには戻らず、本格的な回復はまだ先になりそうだ。

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