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半導体、時価総額が急拡大 5Gやテレワーク

半導体関連企業の企業価値が高まっている。世界の株式時価総額に占める関連企業の比率は1月末に4%を超え、10年前の2倍の水準になった。高速通信規格「5G」対応やコロナ禍に伴うテレワークで需要が拡大しているのが支えだ。半導体大手8社の2020年10~12月期の純利益の合計額は前年同期比4割増の約250億㌦(約2兆6200億円)になった。

QUICK・ファクトセットで上位500社を業種別に集計。装置・部材を含めた半導体関連の時価総額は1月末時点で4兆2748億ドルと全体の4.2%だった。低下基調の石油や伸び悩む自動車との勢いの差が鮮明になっている。

台湾積体電路製造(TSMC)の時価総額はこの1年で2倍になり、1月下旬には6000億ドルを超えて世界の上位10社に入った。米エヌビディアも10年末に比べれば36倍になった。日本企業では半導体製造装置の東京エレクトロンの株価が1月下旬に上場来高値を更新し、時価総額は10年前の5倍以上になった。

背景には半導体需要の拡大がある。5Gの普及で、スマートフォンや基地局などがけん引。新型コロナウイルスの感染拡大による在宅勤務や巣ごもりで、パソコンやゲーム機、データセンター向けも好調だ。需給逼迫で車載向けに回す余裕がなく、自動車メーカーが減産を余儀なくされている。

大手8社の20年10~12月期(一部は9~11月期)の純利益の合計は、需要の大拡大期を迎えたとされた「スーパーサイクル」期の18年7~9月期以来、9四半期ぶりに高い水準。TSMCは四半期として最高益を更新した。

恩恵は川上の装置企業にも及ぶ。半導体成膜装置のアルバックが12日発表した20年10~12月期の連結純利益は前年同期比3%減の42億円だったが、半導体関連の売上高は3割増えた。EUV(極端紫外線)露光装置を手掛けるオランダのASMLホールディングも四半期としての純利益が過去最高だった。東エレクの河合利樹社長は「データセンターやPC、5Gスマホ、車載など全ての製品で需要が活況で、『ビッグイヤーズ』の本格化はまだこれから」と話す。

スマホ向け需要が近く一服するとの見方から、株式市場では利益確定売りも一部でみられたが、米国の主要半導体株で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX)は11日に史上最高値を更新。SMBC日興証券の丸山義正氏は「22年前半まで半導体サイクルはトレンドを上回る拡大領域で推移する」と指摘する。

大手8社はTSMC、韓国サムスン電子、米インテル、米クアルコム、米テキサス・インスツルメンツ、米アドバンスト・マイクロ・デバイス、米マイクロン・テクノロジー、韓国SKハイニックス。

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