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SUBARU、半導体不足で下方修正 21年3月期純利益51%減 

SUBARU(スバル)は5日、2021年3月期の連結純利益(国際会計基準)が前期比51%減の750億円になりそうだと発表した。従来予想を50億円引き下げた。コンテナ船輸送の需給が逼迫して部品の輸送が滞ったうえ、世界的な半導体不足に伴い1月以降に国内外で減産しており新車販売が想定より落ち込む。

売上高にあたる売上収益は15%減の2兆8500億円と、計画を1000億円引き下げた。営業利益は53%減の1000億円を見込む。

生産台数は前期比2割減の82万3400台と、従来の計画から約5万8千台減る見通し。部品輸送が遅れて11~12月に米国工場の生産を1万台減らし、半導体不足によって1~3月に日米の生産が4万8千台減る。世界販売は16%減の86万7900台を想定。1月以降、米国だけで従来計画より2万台以上落ち込む。

電話会見した岡田稔明最高財務責任者(CFO)は「大きい車が商品群の中心で電子制御も多い。車種も絞り込んで部品の共通化も進めており、半導体不足の影響が他の自動車メーカーより大きくなった」と説明。「22年3月期の影響はわからず、発注のあり方などを改めて検討したい」と話した。

あわせて発表した20年10~12月期連結決算は売上収益が前年同期比3%減の8564億円、純利益は16%増の504億円だった。欧州が振るわず減収だったが、好採算の車が中心の米国では、新型コロナウイルス禍から新車市場が回復して販売台数が7%増えた。

また岡田CFOは、米アップルが電気自動車(EV)をめぐり日本車メーカーに協業を打診しているとみられる件について「アップルの話は今のところ何も聞いていないし、何も話すことはない」と述べた。

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