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インデックス型投信、運用成績はコストで決まる?

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つみたてNISA(積み立て型の少額投資非課税制度)や個人型確定拠出年金(iDeCo)の活用が広がり、毎月コツコツと積み立て投資に取り組む若年層が増えてきた。長い運用期間を想定し、より低い運用コストで保有できるインデックス型(指数連動型)ファンドの人気が高まっている。

同じ指数との連動を図るインデックス型は基本的に同じ値動きをするため、商品選択ではコストの低さが重要なポイントになる。そこで保有期間中ずっとかかる「信託報酬」に着目し、運用成績への影響を調べてみた。

同じ日経平均連動型でもリターンにバラツキ

まずは運用実績が5年以上ある国内公募追加型株式投資信託(ETF、DC・SMA・ラップ専用、ミリオン型を除く)のうち、日経平均株価(配当込みを除く)に連動するインデックス型ファンドのリターンを見てみよう。5年リターンを比べたところ、同じ日経平均連動型でもバラツキが目立った。

最も好成績だったのは、三井住友トラスト・アセットマネジメントが運用する「日経225インデックスe」のプラス82.66%。一方、最もリターンが低かったのは「しんきんインデックスファンド225」のプラス76.35%だった(図1)。

信託報酬を比較すると、「日経225インデックスe」の年0.209%に対し、「しんきんインデックスファンド225」は年0.880%。図1で5年リターン上位と下位を比べると、上位ファンドは信託報酬が低い傾向にあった。信託報酬は日割りで運用資産から差し引かれ、期間が長くなるほど運用の複利効果をそいでしまう。1年リターンでは大きな差が出なかったが、5年リターンの1位と最下位では6%超の差が生じた。

信託報酬が低いほどリターンが高く

次に、日経平均連動型の信託報酬と5年リターンの関係をグラフ化したのが図2だ。信託報酬が低いほどリターンが高いことが分かる。

さらに現在運用中の日経平均連動型ファンド(運用実績5年未満も含む)の信託報酬と設定日を見てみると、過去に設定したファンドより近年設定したファンドの信託報酬が低い傾向にある(図3)。最も低い信託報酬は年0.154%で、DC(確定拠出年金)専用1本を含め3本あり、設定日からの経過年数はいずれも5年未満だった。運用各社がここ数年、インデックス型の信託報酬引き下げや低コストファンドの新規設定でしのぎを削った結果だ。

アクティブ型は明確な規則性なし

運用管理費用である信託報酬以外にも、投資信託の保有期間中に間接的にかかる費用がある。ファンドの会計監査にかかる監査費用や組み入れた株式や債券の売買手数料、信託事務処理に関する諸費用などだ。コスト重視の個人投資家は、これら「その他費用」が低く抑えられているかも確認しておきたい。

また、インデックス型と違って、アクティブ型(積極投資型)は信託報酬が低いほど高いリターンを期待できるとは限らない。「国内株式型」のアクティブ型ファンドについて、信託報酬と5年リターンを同じくグラフにしてみると、明確な規則性はみられなかった(図4)。アクティブ型の場合は、単純にコストの安さだけで選ぶとがっかりする可能性もあるので注意したい。

(QUICK資産運用研究所 西本ゆき)

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