ネットでソフト更新、自動車はどう変わる？
ここが気になる
トヨタと日産が導入する仕組みは、技術革新で走行機能がより高度なものになった際、ソフトウエアの更新だけでその機能を追加できるようにするものです。自動車を常にインターネットと接続し、ソフトを自動更新する技術はOTA（オーバー・ジ・エア）と呼ばれ各国で導入が進んでいますが、これまで日本の自動車メーカーはカーナビゲーションシステムの地図更新など、走行機能と関係のない分野での採用にとどまっていました。トヨタと日産は2021年に投入する新型車で、車線変更やスピードといった自動運転の機能を向上させたり、カーブの曲がり方など「乗り心地」を改善したりする仕組みを取り入れます。
OTAの採用によって車の造り方が変わります。国ごとに自動運転の規制が異なるため、例えば同じ車種でもアメリカ市場向けと中国市場向けでは機能の有無によって造り分ける必要がありました。しかし、ソフト更新だけで機能を追加できるようになれば、すべての市場向けにハード部分は同じものを生産し、各国の規制に合わせてソフトだけで差をつければいい、ということになります。生産コストや手間を抑えることができます。
自動車メーカーの稼ぎ方も変わります。現在は新しい機能が搭載された車が欲しければ買い替える必要がありますが、ソフト更新で機能を増やせるならば、車体まで買い替える必要はありません。参考になるのは先行する米テスラです。同社はオプション料金を払えば新機能がつきますよ、という方式をとっています。台数を多く売る時代から、機能を売って利益を上げる時代への変化が始まっています。いわゆるCASE（つながる、自動運転、シェアリング、電動化）の実現に向けて各社が人材獲得に乗り出しているのが、車の新しい時代を見据えた動きである、というのがよく分かります。
- 【海外勢もシステム投資】【トヨタは「ソフトウエアファースト」に】
2013年入社。住宅やサービスなどの取材、岡山支局での勤務を経て、現在はコンテンツマーケティングを担当。ペーパードライバーですが、ショールームに置いてあるSUVの運転席に座るのは好きです。
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