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素材へこだわり徹底 レトルト食品をごちそうに

仙台市内や都内にリアル店舗を構え、自社ブランドの開発・販売にも力を入れている。イートインでの提供も手掛ける(写真=伊藤 菜々子)
日経ビジネス電子版

2010年代からのカレーブームをけん引し、素材にこだわったレトルト食品づくりで注目される「にしき食品」。2度の事業転換を成し遂げたのは、先代社長に請われて転職した、印刷会社の営業社員だった。

国民食としての地位にありながら、形を変えてブームを繰り返すところが日本のカレー市場の面白さだ。ここ最近でも南インドカレーや大阪スパイスカレー、ネパールの定食ダルバートなど新たな役者が続々と登場している。

にしき食品は、本格的な南インドカレーをレトルト商品としていち早く世に送り出した、現在のカレーブームの立役者の一人。本場の味そのままに次々と新商品を開発し、多くのカレーマニアをうならせてきた。業界で一目置かれる、高付加価値のレトルト食品メーカーだ。

(写真=伊藤 菜々子)

小さな佃煮店から事業転換

家族経営の佃(つくだ)煮店だったにしき食品を、年商約70億円の食品メーカーに育てた菊池洋社長は、創業家出身でないばかりか、食品とは一見縁のない、印刷会社の営業担当だった。

1973年に山形大学を卒業して都内の大手印刷会社に就職。当時はレトルト食品が花盛りで、菊池社長は営業職としてレトルト包材から生産設備までを売り歩く日々を送っていた。営業先の一社が、自身の地元・宮城県のにしき食品だった。食生活の変化で佃煮の売り上げが落ち込む中、レトルト食品に活路を求めて、社会人2年目だった菊池氏から殺菌装置などを購入した。

ただ、どんな商品を作るのか明確なビジョンはなく、設備投資が重くのしかかるばかり。「うちに来て助けてくれないか」──。父親ほどの年代の先代社長から何度も頭を下げられたのにほだされ、殺菌装置を売ってから6年後、従業員4人のにしき食品に転職。事業転換の陣頭に立った。

早速、ビーフカレーやパスタ用トマトソースを開発し、スーパーに売り込んだが反応は冷ややかだった。今以上に大手食品メーカーの力は強く、「CMで見たことがない」の一言で、新参の中小の商品は相手にもされない。打開策となったのは外食向けの業務用だった。

大手はトン単位でなければプライベートブランド(PB)の生産を請け負えないが、設備が小さいにしき食品なら、300キログラムから受注できる。小回りの良さを生かして、ファミリーレストランからコンビニエンスストア、持ち帰り弁当チェーンなどへと販路を拡大した。その過程で数多くのPBを手掛けたことは、商品開発力の向上にもつながった。同社のレシピ数は現在、3000を優に超えている。

98年の大事件が転機に

高付加価値路線へのきっかけは、パート社員との何気ないやりとりだった。夏場に水を入れた水筒を持参する社員に「会社の水を飲んだらいいのに」と声をかけたところ、返ってきた言葉は「カルキ臭くてとても飲めない」。

自分はそんな水で食品を作っていたのか──。まさに冷や水を浴びた思いだった。約800万円をかけて工場に浄水器を設置すると、他の材料も気になり始める。次は塩を思い切って天然塩に切り替えた。キロ単価が60円から300円と5倍にもなったのは痛かったが、思わぬ発見もあった。うま味の強い塩を使うことで、他の調味料の使用量を減らすことができたのだ。

素材の見直しを進める中、98年に世の中を震撼(しんかん)させたある事件がにしき食品を襲う。和歌山毒物カレー事件だ。カレーを忌避する空気は一気に広まり、顧客の大手コンビニチェーンは事件の3日後には委託生産の停止を決定。にしき食品は17億円ほどあった売上高の半分を失ってしまった。

「これは倒産するんじゃないか、と思った」(菊池社長)ほどの危機だったが、地元の有名牛タン料理店がお土産用に展開していたカレーだけは高価格にもかかわらず売り上げが落ちなかった。バブル経済の崩壊後、外食産業で値下げ合戦が年々激しさを増していたことも鑑みて、菊池社長は決断を下す。

売り上げの8割を占めていた外食やコンビニ、弁当チェーン向けの業務用と決別し、小売り用へとかじを切ったのだ。一度は断念した道だが、高価格帯を狙えば勝機はあるはず。素材へのこだわりが付加価値になると考えて、無添加・無着色の食品づくりを徹底した。

この決断はまもなく大口顧客の獲得につながる。生活雑貨から食品へ領域を広げようとパートナーを探していた良品計画が、素材にこだわるにしき食品に白羽の矢を立てた。バターチキンカレーのようなヒット商品も生み出しながら、両社は二人三脚でレトルト食品事業を拡大してきた。

2011年の東日本大震災で本社屋と工場が津波被害を受けた時には、良品計画の金井政明社長(現会長)から激励の手紙が届く。記されていた「復興まで待つ」の言葉に社員一同は奮起し、被災からわずか1カ月半で生産を再開。製造者としての責任を果たした。

無印良品のレトルトカレーの好調ぶりにけん引され、震災前に30億円弱だった売り上げは70億円規模にまで拡大している。ただ、「受け身ばかりでは提案力が枯渇し、良品計画をはじめ顧客に応えられなくなる」(菊池社長)として、最近は自社のオリジナル商品にも力を入れる。インターネット通販に加えて、仙台市内や東京都内にリアル店舗も構えた。「レトルト食品をごちそうにする」──。挑戦の先に見すえるのは新しい食の未来だ。

にしき食品の売上高推移

(日経ビジネス 奥平 力)

[日経ビジネス電子版2021年4月2日の記事を再構成]

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