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電動化や脱炭素を拡大 大同特殊鋼、営業益400億円へ

大同特殊鋼は25日、2024年3月期までの3カ年の中期経営計画を発表した。自動運転や電動化などの「CASE」、半導体関連、グリーンエネルギーの需要拡大を見込み、3分野の関連製品を強化する。24年3月期の営業利益は21年3月期と比べ4倍で、過去最高の400億円を目指す。

石黒武社長は25日のオンライン記者会見で「すぐに収益貢献は難しいが、30年に向けて成長が期待できる3分野。30年の合計売上高は500億円以上を目指したい」と話した。

電気自動車(EV)の基幹部品「イーアクスル」の高回転に対応した強度の高い鋼材や、EVの車載モーター用磁石の収益力を上げる。グリーンエネルギー分野では高温・高圧に耐えられる水素用鋼材や洋上風力に使う鋼材の生産を強化する。

21年3月期の営業利益は新型コロナウイルスの影響などで前の期比59%減の100億円だった。

海外戦略では、アジアを中心に高機能ステンレス鋼や高合金の販路拡大を目指す。7月に同業米企業の中国子会社を8億円で買収し、中国市場の開拓拠点としたい考えだ。

脱炭素にも取り組む。電力消費の多い鉄鋼業界にとって温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」は大きな課題だ。大同特殊鋼は30年度の二酸化炭素(CO2)排出量を13年度比で50%削減するとしており、省エネ技術や再生可能エネルギー由来のグリーン電力の活用を進めると盛り込んだ。

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