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茨城の酒、オンラインで香港に発信 常陽銀行など商談会

茨城県が誇る日本酒の輸出を後押ししようと、常陽銀行が県、いばらき中小企業グローバル推進機構と協力して香港向けのオンライン商談会を開催した。コロナ禍で対面による商談が難しくなる中、香港のバイヤーと茨城の酒造会社が交流できる機会を設けた。常陽銀によると県産地酒のオンライン商談会は初めて。

浦里酒造店などが自慢の地酒をアピールした

磯蔵酒造(笠間市)、須藤本家(同)、浦里酒造店(つくば市)、岡部合名会社(常陸太田市)など8社の地酒を香港の小売りやレストランのバイヤー26人に紹介した。

商談会では参加者が開会宣言をした

25日の商談会では輸出企業が香港の日本酒市場を説明したほか、酒造会社によるプレゼンテーション、おつまみや酒器の紹介、質疑応答を行った。バイヤーからは「コロナ禍で新しい地酒との出合いがあった」「コロナが収束した際には茨城の酒蔵を訪問したい」との声があがった。

酒造会社と協力して事前に販売価格を提示し、注文があればすぐ出荷できる体制を整えた。日本と香港の会場ではアルコール消毒やマスク着用など、県のガイドラインに沿った感染症対策をとった。

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