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日本郵船 「飛鳥Ⅱ」後継船を建造、25年にも就航

飛鳥Ⅱには無かったシングルルームを設け、幅広い客層を取り込む(画像はイメージ)

日本郵船は3月31日、グループ会社の郵船クルーズが運航する客船「飛鳥Ⅱ」の後継船を新造し、2025年に就航させると発表した。建造費は非公表だが500億~600億円と見られ、マイヤーベルフト(ドイツ)が建造する。クルーズは新型コロナウイルス禍で打撃を受けており、感染症・環境対策を取り入れた新造船投入を需要回復の足がかりにしたい考えだ。

「日本郵船において客船はコア事業とは言えないが、フラッグシップ(旗艦)であることは間違いない。培ってきた文化を残し、地方創生の意味も持たせる」。31日の記者会見で日本郵船の長沢仁志社長は後継船建造の理由をこう語った。船名は決まっていないが、ブランド力のある「飛鳥」が残る可能性が高い。建造費は郵船クルーズ株の50%を持つ独立系ファンド、アンカー・シップ・パートナーズ(東京・中央)の船舶投資ファンドが調達する。

06年に就航した飛鳥Ⅱは中古船を改修して建造した。船齢が30年を過ぎ、エンジンなどの老朽化が進んでいた。20年に改装したが、内装など一部にとどまっており、長期的な事業継続には後継船の建造が不可欠だった。後継船の就航後に飛鳥Ⅱをどうするかは検討中だが、共存の可能性もある。

後継船は飛鳥Ⅱの高級路線をさらに進化させる。定員を15%減の約740人まで絞る一方、接客や運航を担う乗組員は約470人と微減にとどめ、乗客1人当たりの接客を手厚くする。全長は229㍍で、ほぼ同規模を維持する。飛鳥Ⅱはツインルーム以上しかなかったが、後継船はシングルルームを設け、料金の下限を下げる。

乗客の不安を和らげるため、新型コロナの感染症対策を徹底する。船内の換気システムは100%外気取り込み方式にし、高性能フィルター、タッチレス操作対応エレベータの設置を計画する。

環境対策にも力を入れる。重油に比べ二酸化炭素(CO2)排出量の少ない液化天然ガス(LNG)を燃料として使えるエンジンを搭載。港によっては停泊中に船内発電機を使わず、陸上電源を利用できる仕様にする。

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