在宅勤務で新卒若手の5割が意思疎通に不安　民間調査

パーソル総合研究所（東京・千代田）が新卒入社の若手社員らを対象に実施した意識調査によると、若手社員が感じる在宅勤務の課題は、同期や先輩、上司との「コミュニケーションのとりづらさ」がいずれも5割程度で上位に並んだ。パーソル総研は「若手社員の定着のためには、経営層や先輩社員などとの交流の機会を増やす必要がある」と指摘している。

調査は新卒で入社1～3年目の20代1100人と、人事部門で新卒育成を担当する200人を対象に、2020年11月上旬にインターネット経由で実施した。

新卒若手が感じる在宅勤務の課題は「同期とのコミュニケーションのとりづらさ」が51%で最も多く、「自律的に業務を遂行する必要性」「職場の先輩社員とのコミュニケーションのとりづらさ」が49%で続いた。若手からは「会社内の人間関係が分からない」「ビデオ機能がオフだと人の顔を覚えるのが難しい」などの意見もあった。

20年度の新入社員の勤務状況を聞いたところ、「在宅勤務のみ」と答えた企業（人事担当者）は4～5月の緊急事態宣言中は36%だったが、10月は3%に減少した。一方で「出社のみ」とする企業は緊急事態宣言中でも26%あり、10月時点では47%に上っている。

また、在宅勤務による影響を新卒若手と人事担当者に聞いたところ、いずれの回答も人事担当者の方が「心配度合い」が高かった。とりわけ両者のギャップが大きかったのは「孤独感・不安感といった精神的な負担感」で新卒若手は35%、人事担当は71%だった。「職場の人間関係に関する情報不足」も若手43%、人事75%となった。入社から間がない若手が様々な不安を感じる一方、人事担当者はそれ以上にストレスを抱いている様子もうかがえる。

今回の調査結果を踏まえ、パーソル総研の担当者は「上司が部下にプライベートな話を聞くのはあまり好ましくないとの風潮もあるが、コミュニケーションの質が低下しがちな在宅勤務においては、ときにプライベートな話に耳を傾けたり、仕事のビジョンや方向性を示したりすることが、若手の定着や成長につながる」と助言している。