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ANAは機材小型化、JALは新路線 21年度計画 

(更新)

全日本空輸(ANA)と日本航空(JAL)は19日、2021年度の国内線の事業計画を発表した。コロナ禍による航空需要の減少が続く中、ANAは使用する機材を小型化し運航コストを抑制する。JALも需要に合わせた減便や機材を変更する方針を継続する。一方、収益が見込める路線の開設や増便も進め、国際線に比べ回復が早い国内線の強化を急ぐ。

ANAはコロナ禍による需要減に対応し、機材を小型化して運航費用を抑制する。国内線で大型機を使う割合を20年度の当初事業計画比で5割減らす一方、小型機は3割増やす。運航規模は20年度の当初計画に比べ15%減となるが、先行きが見通しにくいことから随時、減便や増便で需要の変動に対応する。

JALは羽田―宮古、石垣といった沖縄の離島路線で、便名を子会社便名からJAL便名に切り替える。米ボーイングの大型旅客機「777」などJALの大型機が使えるようにし、夏場の大型需要などを取り込みやすくする。羽田の発着枠が減る関係で、羽田―石垣を1便減便するが、大型化すれば座席供給数自体は増えるという。また新型コロナによる需要の変動に合わせ、減便や機材小型化は継続する。

個別の路線については、ANAが3月28日以降、成田―伊丹など一部路線を通年で運休とする一方、羽田―宮古や伊丹―仙台などについては便数を増やす。またレジャー需要が見込める夏場には北海道や沖縄線を一時的に増便し国内線の収益力を底上げする。

JALも21年の夏ダイヤで沖縄方面中心にダイヤを充実させる。名古屋―宮古や北海道の丘珠―奥尻など4路線を新規開設・再開。那覇―宮古、鹿児島―屋久島など5路線で増便する。

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