青山商事が大規模リストラ　見えぬスーツの次

紳士服専門店最大手の青山商事が、大規模リストラに着手する。コロナで在宅勤務が拡大し、主力のスーツ販売が激減。「市場は元に戻らない」（青山理社長）と判断し全店の2割を閉じる。経営のダイナミズムを取り戻すには、新しい収益源が不可欠だ。青山商事の苦悩は、独自の事業モデルで成功した企業が、時代に合わせて変わることの難しさを象徴している。

「スーツ市場は1年で10年分縮んでしまった」

青山商事の青山理社長はそう語る。コロナ前から青山社長は、スーツ市場は10年後に最大4割減ると予想していた。だが大手銀行がスーツ着用の原則を見直すなど、服装のカジュアル化が進んだところにコロナが拡大。スーツ市場は激減した。

小島ファッションマーケティング（東京・渋谷）の推計では、2020年の国内スーツ販売は約400万着で18年から4割減った。ピーク時の1992年（1350万着）比で7割減だ。総務省の家計調査（2人以上世帯）によるとスーツへの支出額は20年（1～11月）で2608円。通年でも3000円程度とみられ、1991年（約1万9000円）の約2割に減る。

スーツ販売の減少を受けて21年3月期の青山商事の連結決算は大幅に悪化する。営業損益は128億円の赤字（前期は8億円の黒字）、最終赤字は292億円（同169億円の赤字）を見込む。

スーツ離れは05年のクールビズで顕著になり、コロナで加速した。かわって脚光を浴びるのが