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国内タイヤ需要、2021年は5%増見込み コロナから回復

日本自動車タイヤ協会は11日、2021年のタイヤ(二輪や特殊車両向けを除く)の国内需要は1億407万本と20年見込み(9912万本)比5%増える見通しだと発表した。20年が新型コロナウイルスの影響で減った反動もあり4年ぶりの前年超えとなるが、19年比では9%減の見通し。各地で感染再拡大も起きている中、本格的な回復には時間がかかりそうだ。

コロナ下で大きく落ち込んだ生産、販売も徐々に回復傾向にあり、21年の国内での自動車生産は20年の見込みと比べ7%増の865万台、販売は6%増の486万台を想定している。需要全体のうち完成車メーカーに供給する新車用は7%増の3908万本、また市販用のタイヤ(出荷ベース)は4%増の6498万本を見込む。

しかし19年比では21年の需要全体は9%減、新車向けは11%減、市販向けも8%減といずれも19年実績には届かない。今回の見通しでは21年時点でコロナの影響が大幅に改善するとは想定しておらず、「リーマン・ショック後は回復が非常に早かったがコロナ下では急激な回復は期待できない」(同協会)という。

コロナの影響を大きく受けた20年の需要は19年比13%減の9912万本を見込んでいる。特に各社の工場稼働休止などで新車用では17%減の3638万本と大きく落ち込み、リーマン後の09年実績も下回った。

また自動車業界では各国で環境規制が強化され、脱ガソリン車の動きが加速している。電動化の影響について「需要が大きく減る、または増えるということは想定していない」(同協会)とするが、軽量化など求められる機能は高度化しタイヤメーカーも自動車メーカーと同様に素早い次世代技術対応が求められそうだ。

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