エリクソンも垂ぜんのIOWN構想、NTTの光る切り札
ポスト5Gの胎動 日の丸連合の逆襲(2)
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「ついに(スウェーデン)エリクソンが参加を決めた。(フィンランド)ノキアからもミーティングの打診が相次いでいる」
2020年9月、NTT経営陣や研究開発部門は独自の光技術への自信を深めていた。半導体からネットワークに至るまで、情報処理基盤に光技術を活用する同社の「IOWN(アイオン)構想」。30年前後の実用化を計画し、ゲームチェンジを目指すポスト5G、6G時代に向けた切り札だ。そのIOWN構想に世界の巨大ITから参加の打診が後を絶たないからだ。
IOWN構想の発表は19年5月。NTTの澤田純社長が同年2月にまず呼びかけたのは、半導体の王者、米インテルだった。同社の最高経営責任者(CEO)のボブ・スワン氏に同構想への参加を打診した。
その後も米マイクロソフトのサティア・ナデラCEO、米デル・テクノロジーズのマイケル・デルCEOをトップ外交で次々と口説き落とし、同構想への参加が決まった。もちろんNECや富士通、ソニーなどの日本勢も参画する。人工知能(AI)の分野で注目を集める米エヌビディア(Nvidia)の参画も決まり、