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朝刊1面ニュースを若者向け紹介 Morning Briefing

日経電子版特集

日本経済新聞が最も大切にしている「朝刊1面」。若手編集者の視点で1面記事を紹介する電子版コンテンツ「朝刊1面を読もう。Morning Briefing」をご存じでしょうか。平日朝公開の記事と、週末に公開する動画があります。ニュースの背景を中心に1面記事を若い読者向けにアレンジしてお届けしています。

週末に動画 記事の背景を詳しく

なぜこのニュースが大切なのか、インパクトはどこまで及ぶのか……。

朝刊1面のニュースを若手編集者が分かりやすくアレンジしてお届けする動画コンテンツ「朝刊1面を読もう。Morning Briefing」。学生や20代の若手社会人に向けて配信しています。日経電子版のほか動画配信サイト「YouTube」でもコンテンツをお届けしています。

YouTubeチャンネル「日経電子版 朝刊1面を読もう。Morning Briefing」は2020年12月に開設しました。このチャンネルでは20代の若手編集者が同世代に向けたコンテンツの企画や制作を行っています。毎週2本のペースで制作し、同チャンネルの開設以降には約50本の動画を配信してきました。

その一つである毎週金曜日に配信する「キーワードで振り返る1週間」では、その週に起きた重大ニュースや社会の関心を集めた出来事を、渡部加奈子記者と加藤貴行デスクが整理してまとめています。「東芝の買収提案」や「みずほ銀行ATM障害」などこれまで幅広いテーマを取り上げています。ニュースの要約にとどまらず、出来事の背景を丁寧に説明している点が特徴です。

また毎週水曜日に配信中の「今からわかるキーワード」は、過去の電子版記事を使い、改めてキーワードを読み解く動画です。島田直哉記者が担当し、これまで「日経平均株価」「NISA」「ふるさと納税」といったキーワードを3分程度でまとめています。

ニュース関連だけでなく、日経電子版での情報収集を効率的にできるおすすめ機能を動画で紹介する「日経電子版の使い方」にも力を入れています。日経電子版には記事検索や保存といった機能だけでなく、ニュースの見逃しを防ぐ「Myニュース」や日経記者と社外エキスパートが注目記事を解説する「Think!」など便利な機能がたくさんあります。若手編集者の視点を生かしたコンテンツを今後も拡充していきます。

平日朝にはポイントの紹介記事

「朝刊1面を読もう。」は記事スタイルのコンテンツも展開しています。

一例を紹介します。1月25日の朝刊1面に「半導体増産、台湾に要請」という記事がありました。ドイツ、米国、日本などが台湾当局に半導体増産を要請していることを報じたものですが、経済や国際ニュースになじみのない人にとっては少し難しく感じるかもしれません。「朝刊1面を読もう。」では、その背景にある「半導体、世界でなぜ不足」という視点から紹介することで読者の理解を手助けします。

朝刊1面は日本経済新聞社がその日最も重要だと考えるニュースがパッケージされています。日経新聞を「どこから読んだらいいかわからない」「仕事に必要だけど難しくて理解できない」と感じている読者にお薦めしたいコンテンツの一つです。

春割実施中 Wプランは電子版部分が7月末まで無料


日経電子版では「春割」キャンペーンを5月31日まで実施中です。期間中にお申し込みいただくと、電子版単体プランは2カ月、宅配とセットの日経Wプランは電子版部分の料金が7月末まで無料になります。記事の日英自動翻訳サービスや動画ニュース解説など電子版ならではの新機能・コンテンツをご利用いただけます。

日経グループの専門媒体(日経産業新聞・日経MJ・日経ヴェリタスの各紙面ビューアー、日経人事ウオッチ、日経Goodayマイドクター、日経クロストレンド、日経クロステック、日経ビジネス電子版セット)も2カ月無料です。いずれのサービスも、無料期間中に解約しても解約金はかかりません。この機会にぜひお試しください。

日経IDプライバシーポリシーを改定

日本経済新聞社は、5月31日付で「日経IDプライバシーポリシー」を改定します。

ウェブサイトで「日経IDプライバシーポリシー」改定案を掲載しています

日経電子版はじめ日経IDサービスご利用に必要な個人情報の取り扱い方針について定めたもので、今回の改定で全体的な構成を見直し、日経が個人情報を取得する場面や利用目的などを分かりやすく表現しました。

例えば、取得する個人情報については氏名、住所など一人ひとりに入力いただく「お客さま登録情報」と、それにひもづいたサイト内の閲覧履歴など「お客さまを識別するご利用情報」の2種類があるとして、いずれも個人情報保護法の下でしっかり保護することを明記しています。なお改定後も個人情報の取り扱い範囲は変わりません。

4月28日にはすでに、ウェブサイト上のページ「日経IDプライバシーセンター」(https://www.nikkei.com/lounge/privacy/)を開設しました。ここではプライバシーポリシー改定案の詳細を含め、日経IDサービスの個人情報保護の考え方を体系的に紹介。イラストをふんだんに使い、ご理解を得られるようにしています。

個人情報を巡っては漏洩や個人の十分な理解を得ていない利用への懸念が強まり、2022年には事業者に一層厳格な規律を求める改正個人情報保護法が施行される予定です。

日経は人権やプライバシー、法令を守ることを最優先に、お預かりした情報を適正に取り扱っています。今後もご安心していただくための体制強化、情報発信につとめていきます。

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