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パナソニック、コロナ下の五輪で手探りのPR活動

新型コロナウイルスの感染拡大で、東京五輪のスポンサー企業の多くが集客イベントを断念しているなか、パナソニックがPR活動を実施している。大会組織委員会が用意した会場が実施取りやめとなったのに対し、同じ湾岸エリアにある常設展示場を活用できたためだ。入場者を抑制するなどの対策を取り、五輪やスポーツを通じたアピールに取り組んでいる。

東京・有明の展示場「パナソニックセンター東京」は2002年に開業した。同社の歴史が分かる製品などを紹介するなか、今大会に合わせてお披露目したのは360度の体験ができるという装置「イマージョン」だ。直径1.5メートルの筒の中に入ると、躍動するアスリートの姿や応援する観客らの映像が全方位で投映される。映像と音を全身に浴びる感覚だ。

同社は国際オリンピック委員会(IOC)と最高位スポンサー契約を結ぶ。1988年のカルガリー冬季五輪から大会ごとに趣向を凝らした展示をしてきた。だがコロナ禍で、この最新の技術を披露するかどうか「ぎりぎりまで議論を重ねた」(那須瑞紀プロモーション課長)という。

東京五輪の競技会場が集まる江東区有明にある「パナソニックセンター東京」

大会組織委員会は開幕直前になって企業の展示施設が整備された「2020ファンパーク」(東京・江東)などの実施を取りやめると発表。仮設の展示施設を用意していた米プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)、スイス時計大手オメガなどのスポンサー企業がPR活動の変更を余儀なくされた。組織委によると、スポンサーで一般に公開しているのはパナソニックと、東京・渋谷で開催するアシックスだけという。

パナソニックは感染対策を徹底し、事前予約の来場者を1日数十人に抑制している。7月23日に始め、東京パラリンピックが閉幕するまで実施する。同時にオンラインのバーチャルショールームを公開し、展示場を3D映像で見学できるようにした。英語での説明もある。

同社の那須課長は「バーチャルであれば世界中の人に見てもらえると準備した」と話す。ただバーチャルでは「イマージョン」の体験などができない。オンラインでつながることができても、リアルでしか伝えられないものがある。コロナ下でのPR活動は今後も試行錯誤が続きそうだ。

(山根昭、近藤康介)

Tokyo Olympics and Paralympics 特設サイトへ

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