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感染対策で組織委が指針、障害に配慮 パラ開催まで半年

東京パラリンピックの開催まで24日で半年。新型コロナウイルスの収束が見通せない中、選手の多様な障害に配慮した感染対策が課題となる。大会組織委員会は介助者ら向けガイドライン(指針)を策定したほか、競技団体もプレー中の注意点などについて4~5月の実際の会場を使ったテストイベントを踏まえて検証し、本番までに万全を期す。

政府は昨年12月、東京五輪・パラの新型コロナ対策を検討する調整会議で中間整理を公表した。多くは一人で感染対策を取れるが、一部の選手については「基礎疾患の有無を把握し、一緒に行動することが多い介助者やチームドクターらによる支援が不可欠」とした。

東京パラは22競技539種目を実施。障害の種類や程度はさまざまだ。脳性まひや頸髄(けいずい)損傷などで障害が重い人は、呼吸器の疾患がある場合も多く、新型コロナの肺炎が大きな脅威になる。

指針では、専門家の意見を踏まえて障害の種類や程度に応じた対策のポイントをまとめた。

腕の欠損や視覚障害ではスタッフが消毒を支援する。車いすの選手のためには操作部分やブレーキもこまめに消毒するよう求める。知的障害がある人は環境の変化に対応できずにマスクの長時間着用を嫌がる場合があり、ストレスとのバランスに配慮することなどを盛り込んだ。

一人一人の状況は異なり、必要な支援方法やタイミングを事前に把握し、情報の共有を求める。

各競技団体もパラ本番に向け感染対策を強化している。日本ボッチャ協会は活動指針を策定。使用するボールは革製で消毒が難しいため、他人と共有せず、介助者が回収する際は手袋やトングの利用を推奨している。

4~5月には車いすラグビーやパラ競泳などで、実際の会場を使ったテストイベントが開催される。組織委は感染防止の課題をあぶり出し、本番に生かす。〔共同〕

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